最新記事

デザイン

ハーバードの学生から渋谷への提案「雑居ビルで新しい働き方を」

2019年5月21日（火）18時05分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

また、スタートアップ企業などを支援するだけでなく、もうひとつの可能性にも言及している。それが、女性の起業家や労働者たちのコミュニティを育てることだ。こうしたエリアにはアパートや家屋も多くあるため、職住接近でかつ自由な働き方を実現できるのではないか、という提案だ。

太田氏曰く、「渋谷には働く場所としてのレガシー（輝ける過去）がある」。ネットエイジ（現ユナイテッド）、サイバーエージェント、DeNA、ミクシィといったIT企業は、いずれも渋谷で誕生し、急成長したのだ。1990年代末から2000年代初期の「ビットバレー」と呼ばれた現象だ。

現在でも渋谷は、東京23区のどのエリアよりもIT企業が多いという。若くてクリエイティブな起業家たちにとって渋谷という街は、今も、自分たちの拠点にしたいと思える魅力を放っているのだろう。エミリーの提案は、そうした動きをさらに後押しし、花開かせるものとなるかもしれない。

社会課題の先進国・日本は取り組み甲斐のある国

もちろん、学生たちの提案の中には「日本に住む人間にとっては『あり得ない』と思わせる発想や奇想天外に見える考え方」もある。だがその一方で、一連のセミナーを通して、実際に議論する価値があると思われるような指摘や提案も次々に出てきたという。

実は、建築設計や都市計画を専攻している学生を日本に送り込んで、長期にわたって滞在することで課題に取り組ませる、という濃密なプログラムは、ハーバード大学デザイン大学院だけがやっているものではない。近年、特に北米とヨーロッパの大学院で増えているそうだ。


世界的に見ると、日本は急速に近代化を遂げた後の複雑な状況に、一足先に入り込んだ国だ。社会の課題を通して建築や都市を考える、という進歩的な教育をするなら、日本は取り組み甲斐のある国なのだと思う。（『SHIBUYA!　ハーバード大学院生が10年後の渋谷を考える』222ページより）

建築や都市の未来を考えることは、そこで暮らす人や働く人、何らかの形で関わるすべての人の未来に思いを馳せることにつながる。学生たちのアイデアに刺激を得て、これからの暮らし方や働き方、そして生き方を考えてみるのもいいかもしれない。

shibuyabook190521-book.jpg
『SHIBUYA!　ハーバード大学院生が10年後の渋谷を考える』
ハーバード大学デザイン大学院／太田佳代子 著
CCCメディアハウス

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月31号（3月24日発売）は「BTS再始動」特集。7人の「完全体」で新章へ、世界が注目するカムバックの意味 ―光化門ライブ速報―

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ＮＡＴＯへの関与に否定的発言　集団防衛
2026.03.29

ワールド

北朝鮮が固体燃料エンジンの地上燃焼実験、金総書記が
2026.03.29

ワールド

ウクライナ大統領がＵＡＥ・カタール訪問、防衛協力で
2026.03.29

ワールド

全米で反トランプ集会　移民政策やイラン戦争に抗議　
2026.03.29
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：BTS再始動
特集：BTS再始動
2026年3月31日号（3/24発売）

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは？
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が？
  • 4
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 9
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 10
    カタール首相、偶然のカメラアングルのせいで「魔法…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中