最新記事

宗教学

死後世界も霊魂もないなら何をしてもいい──を実行した人がいた

2018年8月14日(火)11時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

isitsharp-iStock.

<生前に善いことをしようが悪いことをしようが関係ない? そんな考えの宗教もかつてはあった。宗教学者が「死」を通して「生(せい)」の意義を考えた『しししのはなし』より>

お盆は先祖を家々に迎え、祭る時期。1年で最も「死」を身近に感じる季節と言えるかもしれない。

死とは何か。人は死んだらどうなるか。幽霊は存在するのか。親しい人や家族を亡くしたとき、どうすればいいか。自分もいつか死ぬなら、どのように生きていけばいいのか。自殺は悪いことなのか......そんなことを考える良い機会でもあるだろう。

そんなとき、この本が役に立つかもしれない。『しししのはなし――宗教学者がこたえる 死にまつわる〈44+1〉の質問』(正木晃・著、クリハラタカシ・絵、CCCメディアハウス)。

宗教学者である正木晃・慶應義塾大学非常勤講師が、日常に点在するさまざまな「死」を通して「生(せい)」の意義を考えられるよう、まとめた1冊だ。

この本はこんなふうに始まる。

shishishibook-p2-3.png

shishishibook-p4-5.png

shishishibook-p6-7.png

shishishibook-p8-9.png

shishishibook-p10.png

人間は誰しも、刻一刻と、死に近づきながら生きている。死と聞いて何をイメージするかは人それぞれだろうが、生命あふれるこの世界は、裏を返せば死にあふれているということだ。

ここでは、この本の〈44+1〉の質問から3つを抜粋し、3回に分けて掲載する。第2回は「いつか死ぬなら、何をしてもいいんじゃない?」。

※第1回:亡くなった人の気配を感じたら......食べて、寝て、遊べばいい

◇ ◇ ◇

32. いつか死ぬなら、何をしてもいいんじゃない?

そう考える人は、いつの時代にもいました。

たとえば、ブッダが登場した二五〇〇年ほど前のインドで活動していたローカーヤタ派と呼ばれる学派が、そうでした。この学派の人々は、死んだら、それで全部お終(しま)い、死後世界もなければ、霊魂も残らないという具合に、古代としては珍しく、唯物論的な考え方を採用していました。

とにかく、死んだら何もかもなくなってしまう。死後世界も霊魂もないのだから、生前に善いことをしようが悪いことをしようが、その影響はまったく考えなくてかまわない。とすれば、生きているうちにやりたい放題やっておくほうがいいんだと主張したのです。

もっとも、ローカーヤタ派は、ローカーヤタ派以外の人々からは、下劣きわまりないことをいうやつらだと、毛嫌いされていました。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

シティ次期CFO、カード金利上限案実施なら経済に「

ビジネス

市場との対話続ける方針変わらず、ガードは下げてない

ワールド

米中間選挙の投票に市民権証明義務付け、下院が法案可

ビジネス

日経平均は一時5万8000円乗せ、 買い一巡後は上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中