最新記事
マネー

キャッシュレス先進国アメリカで、「現金」が若者のトレンドに...大人たちからは「電子マネーを使え」の声

Gen Z’s Pockets Full of Cash

2024年4月4日(木)17時33分
アリス・ハイアム
アメリカでキャッシュが人気に

ILDAR ABULKHANOV/ISTOCK

<デジタルマネーでの支払い方法が全盛の今、リアルな現金を使う若者がアメリカで急増中>

今や、デジタルマネーの隆盛期。使う、ためる、投資する......お金のやりとり全てで、デジタルがもてはやされる時代だ。ところが最近、Z世代の若者たちが好んで現金を使うようになっている。

世論調査機関のハリス・ポールが昨年行った調査によれば、アメリカのZ世代(1990年代後半から2010年代初頭生まれ)で現金を前年より頻繁に使った人は69%に達した。買い物の半数以上に現金を使った人も23%に上っている。

この調査結果は、多額の現金を金融機関に預けず自宅で保管しようという風潮と合致する。TikTok(ティックトック)では、クレジットカードやオンライン取引より現金を使うことがブームになっており、無数のアカウントが「キャッシュ・スタッフィング」という現金をベースにした節約術を解説している。

キャッシュ・スタッフィングでは、まず銀行から現金を引き出す。大抵は給料1カ月分ほどのまとまった額だ。それから、外食、衣服、レジャーなど使途を書いた封筒を用意し、それぞれに予算分の現金を入れる。

「封筒の現金が尽きたら、もうその使途には支出できないということ」と、信用情報機関のエクスペリアンで消費者教育を担当するロッド・グリフィンは言う。

現金の方がお金を使う痛みを感じられる

これについて専門家は特に新しいトレンドではないと言うが、SNS世代の間では人気が急上昇しているようだ。

モネッツ・マネーのTikTokページには、7万7000人以上のフォロワーがいる。キャッシュ・スタッフィングの進め方のほか、このトレンドの解説や月々の予算の立て方などについて、何十本もの動画がアップされている。

CDNガール・キャッシュ・スタッファーというアカウントもキャッシュ・スタッフィングの進め方を実演して、22万人を超えるフォロワーを集めている。動画の1つは昨年4月にアップされて以来、890万ビューを稼いだ。

この手法の利点については、専門家の間でも意見が分かれる。効果的な節約法だと言う人もいれば、安全性に懸念を示す人もいる。

「Z世代は、簡単に支払えることが100%いいことではないと気付いたようだ」と、オンラインで会計や税務のサービスを提供するフィンサルト社のクリスチャン・マルドナドCEOは言う。

「携帯電話をタップすれば支払いができるようになったことで支出がかさみ、生活に影響を与える恐れがあることを、彼らは理解するようになった。一方で、現金は目に見えるし、その価値を実感できる」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、オバマケア巡り保険会社批判 個人への直

ビジネス

英金融当局、リテール投資家の証券投資促進に向けた改

ビジネス

英インフレ率、近いうちに目標回帰へ=テイラー中銀金

ワールド

ウクライナ和平交渉、主権尊重と長期的安全保証が必要
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 9
    死刑は「やむを得ない」と言う人は、おそらく本当の…
  • 10
    米、ウクライナ支援から「撤退の可能性」──トランプ…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中