最新記事
ビジネス書

1日1分の「お金の教科書」から、自律神経を整える「健康バイブル」まで...いまオススメの新刊本を一挙紹介

2023年11月29日(水)20時24分
flier編集部

これから必要なお金の教養

1日1分読むだけで身につくお金大全100
 著者:頼藤太希、高山一恵
 出版社:自由国民社
(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

給料はなかなか上がらない、退職金はさがっている、物価は上がっている。

こういった状況が近年続いています。

しかし、日本ではお金の教育を受ける機会がこれまでありませんでした。よく「貯金をしておけばいいよ」と言われる方も多かったのではないでしょうか?ただ、物価が上がり続けている社会では、貯蓄をするだけでは資産が減ってしまいます。

ですから、お金を貯めて、かつ増やしていく力が必要です。

無駄な支出の見直し方や、給与の一部を強制的に貯蓄口座に振り分ける「先取り強制貯蓄」といった節約や貯蓄につながる話題から、投資信託や国債への投資、金投資に関する話題まで、これから必要なお金の教養を網羅しております。

そして、忙しいビジネスパーソンでも読みやすいよう、文章だけではなくイラストや図解による解説で、1分で1テーマ理解できるよう設計しています。

旬な話題である2024年以降の新NISAの解説も3項目分盛り込みました。

将来が不安、お金をどうやって増やしていけばよいかわからないという方は、ぜひご一読ください。
(自由国民社編集部・三田智朗)

「考えることが苦手」を卒業

「考えるスキル」を武器にする
 著者:筧将英
 出版社:フォレスト出版
(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

「考えることが苦手」を卒業!

元電通の戦略プランナーの著者が「考えること」を「得意」に変えて、仕事で成果を上げるための3つのコツ「①頭の外に出す」「②付加価値を作る」「③提案性を持つ」を公開。

この3つのコツを10個のワザに分け、「実際に仕事でどう使えばよいのか?」を著者自身が手がけたプロジェクトの事例とともにわかりやすく解説します。また、10個のワザを身につけるための書き込み式ワークシートを用意しているので、手を動かしながら「考えるスキル」を学べます。

著者いわく、実は「考えること」はとてもシンプルで、「①目の前にある事象をすべて洗い出す」「②それらを何らかの目的に沿って整理する」「③そのうえで少しだけ考察する」だけで、十分に「考えること」を仕事に活かせるのだそうです。これは少し訓練を積めば誰でもできるようになります。

企画やアイデアを出す仕事に就いている方、あるいは「将来、考えることを仕事にしたい」方はぜひご一読ください。
(フォレスト出版 編集部 貝瀬)

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏インフレは当面2%程度、金利は景気次第=ポ

ビジネス

ECB、動向次第で利下げや利上げに踏み切る=オース

ビジネス

ユーロ圏の成長・インフレリスク、依然大きいが均衡=

ビジネス

アングル:日銀、追加利上げへ慎重に時機探る 為替次
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末路が発覚...プーチンは保護したのにこの仕打ち
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 7
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 10
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 8
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中