最新記事

日銀

「ポスト黒田」に「植田新総裁」が望ましい訳──世界最高の経済学を学んだ男の正体

The Unexpected Man

2023年2月22日(水)15時30分
浜田宏一(米エール大学名誉教授、元内閣官房参与)
日銀

新総裁の決断は日本経済の進む方向を大きく左右する(東京・日銀本店) YOSHIO TSUNODA/AFLO

<世界最高の経済学を学んだ植田和男が「ポスト黒田」に──10年続いたアベノミクスをどうすべきなのか>

日本政府は次期日本銀行総裁候補に元東京大学経済学部教授で、同行審議委員だった植田和男氏を指名した。初めての経済学者の総裁指名で、やや驚きをもって迎えられているが、黒田東彦総裁の今まで取ってきた緩和路線を大局的には継承する岸田内閣の決定は、望ましいものであると思う。日銀総裁は物価水準や雇用に直接影響を与える金融政策の責任者であり、金融やマクロ経済に対する最善の知識を持つことが望ましいが、植田氏は米マサチューセッツ工科大学(MIT)でおそらく世界最高と言ってよい教育を受けた学者である。

日本では、学者出身者が日銀総裁に選ばれることがなかったが、世界では米連邦準備理事会(FRB)や欧州中央銀行(ECB)の総裁にジャネット・イエレン、ベン・バーナンキ、マリオ・ドラギなど学者を体験した人物が多い。

しかも、バーナンキとドラギがそうであるように、MIT大学院卒業者が多く、植田氏の任命はこの伝統の上にある。植田氏の学んだMITの経済学大学院は、ボストンを流れるチャールズ川を見下ろすビルにあり、アメリカのトップ奨学金である全米科学財団(NSF)の奨学生の比率がもっとも高いという評判だった。私も客員研究員として在籍したが、忙しい教員が多く、質問に行く学生も自分の問題を短時間で直観的に説明できないと、「出直して来い」と言われるような緊張した雰囲気だった。

しかし、植田氏はいつも象牙の塔に籠もっていたわけではない。大蔵省財政金融研究所の主任研究官を経験し、日銀でも政策審議委員を7年間務めている。その意味で経済学の知見だけでなく、実際の政策経験もあり、財務省と中央銀行の微妙な牽制も実地で見ている。

植田氏は当初東大理学部で数学を専攻・卒業した後、経済学部に学士入学し、故・宇沢弘文教授の下で数理経済学を学んだ。

東大に帰任する前にシカゴ大教授だった宇沢氏は、多くが将来のノーベル経済学賞受賞者となる優秀な若手学者を各大学から呼び集め指導していた(私がアマルティア・セン、ジョセフ・スティグリッツ、ロバート・ルーカスなど経済学の巨人に初めて会ったのも宇沢氏の勉強会だった)。日本でも植田氏のほか、今回日銀総裁の有力候補だった雨宮正佳日銀副総裁、貸出における担保のマクロ的効果を解明した清滝信宏・プリンストン大教授などを育てている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中