増加するEVに電力網は耐えきれるか？ スマート充電がパンク回避の切り札に

電気自動車（EV）の普及に伴って、各国の電力事業者や充電設備開発企業、政府を悩ませる大きな問題が存在する。写真は1月、ロンドンで、自社アプリを使ってEVを充電するコネクテッド・カーブのクリス・ペートマンジョーンズ最高経営責任者（2022年　ロイター/Nick Carey）

電気自動車（EV）の普及に伴って、各国の電力事業者や充電設備開発企業、政府を悩ませる大きな問題が存在する。数千万台のEVが走っても電力網がパンクせず、送配電設備の刷新に巨額を投じなくて済むようにするにはどうするべきか──という課題だ。

その答えを握るのが、スマート充電システムと言える。

電力料金の高いピーク時にEVのコンセントをつないでも、実際には料金の安いオフピーク時まで充電しないようにできるソフトウエアを使用。これにより電力網への負荷は軽減され、再生可能エネルギーの利用は効率化し、EVの所有者は出費を節約できるようになる。

こうしたソフトが無い状態で何百万人のEVドライバーが仕事終わりに充電すれば、送電網は過負荷になって停電を起こしかねない。会計事務所EYの推計では、欧州のEV台数は2030年までに6500万台、2035年までに1億3000万台に達する見通しだ。

英国のEV充電施設企業、コネクテッド・カーブのクリス・ペートマンジョーンズ最高経営責任者（CEO）は「スマート充電が無ければEVへの移行はほぼ不可能だ」と語り、ロンドンで行っている公共充電設備の試験プロジェクトをロイターに見せてくれた。

同社のスマートフォン・アプリを使って充電スピードと充電時間をセットすれば、特定の「エコ」料金で充電することができる。

「ずっと安いし簡単だ」と語るのは、パブを経営するゲド・オサリバンさん（65）。コネクテッド・カーブのアプリを使うことで、所有するプラグイン型ハイブリッド車の充電料金を3割減らすことができたという。

公共の充電設備はまだ非常に少なく、こうした設備にスマート充電を導入することが大きな課題になる。

EYとユーレレクトリックの報告書によると、欧州の公共充電設備は現在、37万4000カ所にとどまっている。2035年までに900万カ所に増やす必要があるという。

近い将来に「双方向充電」、つまり「車から電力網へ」の逆充電も重要になるだろう。電力使用量がピークを迎える時間帯になると、数百万人のEV所有者がEV電池に蓄えられた電力を売って電力網に送り返すのだ。

英エネルギー規制当局OFGEMによると、多くの家庭でスマート充電が使えるようになっている英国でさえ、多くのEV所有者はその存在に気付いていない。米国でスマート充電を提供している公益企業は、ひと握りに過ぎない。

また、現在のところ、双方向充電に対応したEVは仏ルノーの車種と、韓国の現代自動車の次期モデルなど、ごく限られた種類しかない。ただ、今後は他のメーカーも追随する見通しだ。