最新記事

経済

人のため働く仕事ほど低賃金な理由 医療従事者やソーシャルワーカーたちが経済的に報われないのはなぜ?

2021年1月13日(水)16時31分
デヴィッド・グレーバー(ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス教授) *東洋経済オンラインからの転載

看護師のように他者のためになる労働ほど報酬が少ないという現実がある。xavierarnau - iStockphoto


コロナ禍での看護師不足が深刻化する一方、給料が仕事に見合わないという声が上がっています。看護師に限らず、社会的価値がある仕事をしている人たちの賃金が低いのはなぜなのでしょうか。職場にひそむ精神的暴力や封建制・労働信仰を分析し、どうでもいい仕事が蔓延するメカニズムを解明した『ブルシット・ジョブ クソどうでもいい仕事の理論』を一部抜粋・再編集してお届けします。

社会的に価値のある労働者は「医療研究者」

多種多様な職業の社会的価値を実際にすべて測定しようと試みた経済学者は、ほとんどいない。おそらく、大半の経済学者はそうした考えを愚か者の所業と考えているだろう。しかし、そのようなことを試みてきたその少数の経済学者たちは、有用性(ユースフルネス)と報酬のあいだには反転した関係があることを立証してきた。

2017年の論文で、アメリカの経済学者ベンジャミン・B・ロックウッド、チャールズ・G・ナタンソン、E・グレン・ワイルは、高給取りであるさまざまの職業にかかわる「外部性」(社会的コスト)と「スピルオーバー効果」(社会的便益)について既存の文献を探査している。

その目的は、それぞれの職業が経済全体に対し、どれだけの量〔の価値〕を追加しているか、あるいは差し引いているかを計測することは可能かを探ることにある。

彼らの結論は、そこにふくまれている諸価値があまりに主観的なので測定不可能である事例――とりわけクリエイティブ産業に関連している――もあれば、おおまかな計算が可能な事例もあるというものだった。

彼らの結論では、貢献度を計算できるもののうち最も社会的に価値のある労働者は医療研究者であり、その職業についている人びとは1ドルの給料につき社会に9ドル分の価値を追加している。

一方で最も価値の小さい労働者は金融部門で働いている人びとだが、彼らは平均して1ドルの報酬につき社会から1ドル以上の価値を差し引いている(そしていうまでもないが、金融部門の労働者はたいていきわめて高い報酬を得ている)。

分析結果の全容は、次のようなものである(▲はマイナス)。


•研究者 +9
•教師 +1
•エンジニア +0.2
•コンサルタントとIT専門家 0
•弁護士 ▲0.2
•広告マーケティング専門家 ▲0.3
•マネジャー ▲0.8
•金融部門 ▲1.5

確かにこの結果は、このような職業の価値全体に対して多数の人びとが抱く直感的な疑問を裏づけているように見えるし、それゆえ、それが事細かに分析されているのを見るのは愉快でもある。

しかし、著者たちは最高給取りの職業だけに焦点を絞っているために、ここでの目的のために活用するのには限界がある。おそらくリストの中で、教師は少なくとも平均値において最も賃金の低い労働者であり、研究者の多数はギリギリのところで生活している。

したがってこの結果は、賃金と有用性のあいだに負の関係性が存在することと矛盾しない。とはいえ、ピンからキリまでの領域の仕事を理解するためには、より幅広いサンプルが必要である。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ディズニー、最大1000人削減へ マーケティング部

ビジネス

東アジア・太平洋地域、今年の成長鈍化へ 中東紛争が

ワールド

米軍、イランが完全に合意履行するまで周辺に展開=ト

ワールド

原油先物9.5億ドル相当売却、米イラン停戦発表の数
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中