最新記事

自動車

EVで世界トップに上り詰めたテスラ、新たな電池戦略 試されるイーロン・マスク流「吸収」の極意

2020年9月21日(月)11時50分

米電気自動車(EV)メーカー、テスラを16年間でほぼ無名の状態から世界最大の時価総額を持つ自動車会社へと大成長させたイーロン・マスク最高経営責任者は、革新者であり、既成概念を打破する人物だともてはやされている。写真は7月、モスクワを走るテスラのモデルX(2020年 ロイター/Evgenia Novozhenina)

米電気自動車(EV)メーカー、テスラを16年間でほぼ無名の状態から世界最大の時価総額を持つ自動車会社へと大成長させたイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は、革新者であり、既成概念を打破する人物だともてはやされている。

しかしマスク氏の行動をたどってみると、むしろ「ファーストラーナー(知識や技術の獲得が早い人物)」という側面が強いことが分かる。テスラに欠けている技術を持つさまざまな企業と提携し、そうした企業の選り抜きの人材を引き抜いた上で、よりリスクを嫌うパートナーたちが超えられなかった限界を突破してきたのだ。

現在、マスク氏をはじめとするテスラ首脳陣は、22日に開く「バッテリーデー」で、サプライヤーにあまり頼らない、より「自給自足」的な企業になるための新たな取り組みを発表する準備を進めている。

低価格で長持ちする新型バッテリー

テスラが目指しているのは、EVのコストを下げてガソリン車との競争力を高められるようにする、低価格で長持ちするバッテリーの生産だ。マスク氏はこの面で、22日に大きな技術的進歩を明らかにすると何カ月も前からほのめかしてきた。

新しいバッテリーセルの設計や製造過程などが確立できれば、テスラはバッテリー生産で長年提携してきたパナソニック<6752.T>への依存を減らすことができる、と事情に詳しい関係者は話す。

テスラの元役員の1人は「イーロン(マスク氏)は事業のどんな部分も他者に依存するのが嫌いだ。そして良くも悪くも、彼は自分の方がうまく、迅速かつ安価にできると思っている」と明かした。

パナソニックや韓国のLG化学<051910.KS>、中国のCATL(寧徳時代新能源科技)<300750.SZ>と結んでいるバッテリー生産の提携関係を、テスラは今後も継続するとみられている。

しかし同時に、EV用バッテリーパックの基本部品であるバッテリーセルの生産を自社で管理する態勢、つまり高度に自動化された2つの工場(1つはベルリン近郊に建設中、もう1つはカリフォルニア州フリーモント)に製造拠点を置く方向に動きつつある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「イランは合意望む」、プーチン氏はイラン

ワールド

国連事務総長、財政危機を警告 7月に運営費枯渇の可

ワールド

再送ウォーシュ氏、FRB議長就任前に理事ポスト着任

ワールド

トランプ氏「利下げに前向きと確信」、次期FRB議長
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中