最新記事

テクノロジー

フェイスブックの怖すぎる顔認識技術

無数の写真の中から特定の人物を見つける顔認識ソフト「ディープフェイス」

2014年3月31日（月）12時35分
ウィル・オリマス

新分野　今はタブー視されている顔認識技術が一般化する日は近い？ iStockphoto

　フェイスブックが、イスラエルの顔認識ソフトウエア開発会社フェイス・ドットコムを買収したのは約２年前のこと。フェイスブックに投稿された写真に誰が写っているかを機械的に読み取り、その情報を商売のネタにするに違いないと、すぐに大きな非難を浴びた。

　そのせいか、その後同社がこのテクノロジーに言及することはほとんどなかった。だが、着々と研究は進めていたらしい。

　フェイスブックは自社のページに３月半ば、高度な顔認識ソフト「ディープフェイス」に関する研究論文を掲載した。執筆したのはフェイス・ドットコムの共同創業者とフェイスブックの人工知能チームの研究者２人、テルアビブ大学の教授だ。

　それによると、ディープフェイスは３Ｄモデリング技術と人工神経回路網を駆使して、無数の写真の中から特定の人物が写った写真を見つける。角度や表情が違っても問題なく、その精度は97・25％。平均的な人の認識力とほぼ同じだ。

技術の導入が目的ではない？

　だが、フェイスブックはこれが純粋な研究であることを強調している。「学術研究であり、フェイスブックは現在この論文で述べられている技術を使用していない」と、広報担当のリディア・チャンは語る。

　フェイスブックが警戒するのも理解できる。多くの人は自分の写真をＳＮＳに投稿したり、ファイルをクラウドに保存することに抵抗を感じなくなってきたが、顔認識技術は今も一種タブー視されている。

　グーグルは昨年、眼鏡型携帯端末「グーグルグラス」に顔認識機能を搭載することはないし、同機能を使ったアプリも認めないと発表した。だが顔認識技術の研究はやめていない。この技術は広告から犯罪捜査まで、幅広い応用可能性があるからだ。

　フェイスブックもグーグルも、顔認識機能をひそかに自社のサービスに導入することはないだろう。だが、いつか人々が顔認識に抵抗を感じなくなったとき、他社に後れを取るのは避けたい。だから今から競争の先頭に立とうと必死になっているのだ。

[2014年4月 1日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

スイス再保険、データセンター向け保険の需要とリスク
2026.03.30

ワールド

ノルウェー、防衛費増額を発表　2035年にＧＤＰの
2026.03.30

ワールド

ＮＺ財務相、大幅なインフレ加速警告　イラン戦争長期
2026.03.30

ワールド

豪、燃料税を3カ月半減　イラン戦争で価格急騰　家計
2026.03.30
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：BTS再始動
特集：BTS再始動
2026年3月31日号（3/24発売）

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは？
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が？
  • 4
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    【銘柄】東京電力にNTT、JT...物価高とイラン情勢に…
  • 7
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    カタール首相、偶然のカメラアングルのせいで「魔法…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」モナコ舞踏会に見る富と慈善
  • 4
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 10
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中