最新記事

子育て

お願いだから産休をとって、マリッサ!

出産後すぐに職場復帰するというヤフーCEO、マリッサ・メイヤーの選択は、働く母親にとって大迷惑

2012年10月3日(水)16時20分
アリソン・ベネディクト

仕事の鬼? 今どきワークとライフを「アンバランス」にしようとしているメイヤー Stephen Lam-Reuters

 グーグルのやり手の副社長からヤフーのCEOに転じたばかりのマリッサ・メイヤーが、予定どおり男児を出産した。夫のツイートによれば、「母親も赤ん坊も元気そのもの」。

 メイヤーはかねてから、自然分娩でも帝王切開でも、出産後長期にわたって会社を休むつもりはないとしていた。7月にはフォーチュン誌に「産休は数週間程度で、その間も(家から)仕事は続ける」と語った。出産直後の報道によれば、今もその気持ちは変わっていないようだ。

 フォーチュン誌の記事が出たとき、メイヤーの短すぎる産休は働く母親のハードルを高くするのではないかと、懸念する声が多くあった。全米の心ない上司たちは、メイヤーを見習えと圧力をかけてくるだろう。「あのマリッサ・メイヤーは初産から数時間後には病院のベッドから会社に電話してきて朝一番の会議に参加したらしい。それを考えれば、無名の中間管理職である君だって、出産後でもメールを返すことぐらいできるだろう」

 そこまでひどくなくても、働く女性は自らに高い目標を課す傾向がある。メイヤーが仕事と家庭の「アンバランス」を選んだせいで、世の働く女性たちも出産後に心と体がまだ準備できていないうちから早く仕事に戻らなければと焦りだすかもしれない。

経済的に恵まれているからこそ

 もっとも、メイヤーの決断が職場にもたらす影響よりも、家庭にもたらす影響のほうがずっと心配だ。なぜならそこには、生まれたばかりの赤ちゃんがいるからだ。

 メイヤーは足の治療を受けたわけではない。ひとつの小さな命、1人では生きていけない小さな赤ん坊をこの世に送り出したのだ。しばらくはフルタイムで世話をする責任が彼女にはある。

 確かに世の中には、経済的な理由から長い産休を取る余裕がない女性も多い。そんな場合でも赤ん坊がちゃんと育つのは事実だ。だが、それを理想的な姿だと言う人はいないだろう。経済的に恵まれたメイヤーのような母親こそ、できるだけ赤ん坊と過ごすべきだ。

 注意してほしい。メイヤーはもう、ただのセレブCEOではない。全米が注目する母親でもある。そして彼女の一挙手一投足は、ヤフーはもちろん他の会社でも、働く女性たちの基準になってしまうのだから。

© 2012, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国主席、ウルグアイ大統領との会談で「平等な多極化

ビジネス

豪中銀、成長率・インフレ予測上方修正 追加利上げ必

ワールド

フィリピン下院委員会、マルコス大統領の弾劾訴追案を

ビジネス

豪中銀が2年ぶり利上げ、市場は5月追加引き締め予想
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 7
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 8
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 9
    共和党の牙城が崩れた? テキサス州で民主党が数十…
  • 10
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中