最新記事

自動車

中国車の星ＢＹＤが急減速

国は世界最大の自動車市場へと躍進したが、新興国産メーカーの走りはまだ不安定

2011年3月31日（木）16時01分
トマス・ミュシャ

大物がバックに　ビル・ゲイツ（右端）とバフェット（右から2人目）も出席したＢＹＤの新車発表会（２０１０年９月）　Jason Lee-Reuters

　中国は過去数年にわたり、自動車産業の中心的な存在であり続けてきた。

　理由は簡単だ。中流消費者の増加と急速なインフラ整備に加え、安価な自動車の供給が増したことで、この国は世界最大の自動車市場へと成長を遂げたからだ。

　今年の中国での新車販売台数は１８００万台に上ると見られる。これはアメリカと欧州（ともに１４００万台）を上回り、日本の３倍以上にもなる数字だ。

　ばら色の未来は米大物投資家ウォーレン・バフェットをも魅了した。彼がＣＥＯを務める投資会社バークシャー・ハサウェイは08年に比亜迪汽車（ＢＹＤ）株の10％を取得している。

　だが英エコノミスト誌によれば、ＢＹＤは問題を抱えているようだ。発表が予定されていたハイブリッド車のうち２つのモデルの開発が遅れている間に、ドル箱だった低価格の小型セダンＦ３が過当競争の中国であっという間に時代遅れになり、成長スピードがかげり始めたのだ。以下にエコノミスト誌の記事を引用しよう。


　昨年の総売上高は前年比18％に達したが、同社が見込んでいた70〜80万台には及ばなかった。中国市場全体は30％以上の成長を遂げたが、ＢＹＤにとっては悪いニュースがまだ続きそうだ。

　香港の証券会社ＣＬＳＡのスコット・ラプリーズはＢＹＤの販売台数が昨年の52万５０００台から、今年は42万５０００台に落ち込むと予測する。この国の輝かしい光の１つである中国自動車産業の巨人にとってはショッキングな下落幅だ。


　一方で米自動車産業は今年、低価格車の登場と米経済が若干持ち直したおかげで成長が見込まれる。今年２月の新車販売台数は、大方の予想を上回る前年同月比27％増となった。アメリカでは、政府が「エコカー買い替え補助金」制度を実施した09年以来となる高水準だ。

　今のところ今年の売上高でトップを走るのはＧＭとトヨタで、その後を日産がぴったりと追走している。ＧＭと日産は業界トップ水準の割引を行い、トヨタは昨年のリコールショックから素早く立ち直りつつある。

（GlobalPost.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後
2026.01.24

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク
2026.01.24

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小
2026.01.24

ワールド

トランプ政権のＥＶインフラ助成金停止は違法、米地裁
2026.01.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    「パンダを見たい日本人は中国に来い」...中国の「懲…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中