最新記事

自動車

中国車の星ＢＹＤが急減速

国は世界最大の自動車市場へと躍進したが、新興国産メーカーの走りはまだ不安定

2011年3月31日（木）16時01分
トマス・ミュシャ

大物がバックに　ビル・ゲイツ（右端）とバフェット（右から2人目）も出席したＢＹＤの新車発表会（２０１０年９月）　Jason Lee-Reuters

　中国は過去数年にわたり、自動車産業の中心的な存在であり続けてきた。

　理由は簡単だ。中流消費者の増加と急速なインフラ整備に加え、安価な自動車の供給が増したことで、この国は世界最大の自動車市場へと成長を遂げたからだ。

　今年の中国での新車販売台数は１８００万台に上ると見られる。これはアメリカと欧州（ともに１４００万台）を上回り、日本の３倍以上にもなる数字だ。

　ばら色の未来は米大物投資家ウォーレン・バフェットをも魅了した。彼がＣＥＯを務める投資会社バークシャー・ハサウェイは08年に比亜迪汽車（ＢＹＤ）株の10％を取得している。

　だが英エコノミスト誌によれば、ＢＹＤは問題を抱えているようだ。発表が予定されていたハイブリッド車のうち２つのモデルの開発が遅れている間に、ドル箱だった低価格の小型セダンＦ３が過当競争の中国であっという間に時代遅れになり、成長スピードがかげり始めたのだ。以下にエコノミスト誌の記事を引用しよう。


　昨年の総売上高は前年比18％に達したが、同社が見込んでいた70〜80万台には及ばなかった。中国市場全体は30％以上の成長を遂げたが、ＢＹＤにとっては悪いニュースがまだ続きそうだ。

　香港の証券会社ＣＬＳＡのスコット・ラプリーズはＢＹＤの販売台数が昨年の52万５０００台から、今年は42万５０００台に落ち込むと予測する。この国の輝かしい光の１つである中国自動車産業の巨人にとってはショッキングな下落幅だ。


　一方で米自動車産業は今年、低価格車の登場と米経済が若干持ち直したおかげで成長が見込まれる。今年２月の新車販売台数は、大方の予想を上回る前年同月比27％増となった。アメリカでは、政府が「エコカー買い替え補助金」制度を実施した09年以来となる高水準だ。

　今のところ今年の売上高でトップを走るのはＧＭとトヨタで、その後を日産がぴったりと追走している。ＧＭと日産は業界トップ水準の割引を行い、トヨタは昨年のリコールショックから素早く立ち直りつつある。

（GlobalPost.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照
2026.02.14

ワールド

アングル：フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人
2026.02.14

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル横ばい、米ＣＰＩ受け　円は週間で
2026.02.14

ビジネス

米国株式市場＝3指数が週間で下落、ＡＩ巡る懸念継続
2026.02.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む？ 「ドル以外…
  • 9
    毛沢東への回帰？　それとも進化？　終身支配へ突き…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中