最新記事

エコノミスト

クルーグマンのコラムは読まなくていい

経済学者ポール・クルーグマンは何度も同じことを書くので、この7点さえ覚えておけば、当面は彼のコラムを読まなくてもいいはずだ

2009年11月17日(火)16時23分
ダニエル・ドレズナー(米タフツ大学フレッチャー法律外交大学院教授)

御託宣 ノーベル賞経済学者クルーグマンの発言は何かと注目されるが Chip East-Reuters

 きょうのニューヨークタイムズ紙のコラムで、経済学者ポール・クルーグマンが中国とアメリカとの間のマクロ的不均衡の問題について書いている。それはいいのだが、問題は先月もまったく同じコラムを書いていたことだ。先月と同様、今回のコラムはいくつかの良い指摘をしているが、いくつかの重要な力学に触れていない。有益な引用を除けば目新しいものは何もない。

 クルーグマンの同じコラムを何度も読む手間を省くため、当ブログの仕事熱心なスタッフ(私のことだ)が下記のようなメモを用意した。多忙な読者へのサービスの一環だ。私の予想では、今後6カ月のクルーグマンのコラムは次のような主張に要約できるだろう。

1.マクロ的不均衡の元凶は、中国が人民元をドルに連動させて(割安に保って)いることだ。

2.オバマとガイトナー財務長官は中国のドル政策に「厳しく」対応すべきだ。

3.アメリカのインフレ懸念は、いわばインフレ状態にある(誇張されている)。

4.上昇する債務水準への長期的な懸念は、もっとインフレ状態にある。

5.2009年2月の景気刺激策は小さ過ぎた。

6.共和党員は視野が狭い。

7.オバマ政権はもっと党派的かつ進歩的に行動すべきだ。

 念のために言うと、私は現時点で1、3、6に同意する。4と5についてはさっぱり分からない。つまり、クルーグマンの書いていることが間違っているというわけではない。まったく同じことを何度も繰り返し書いていることが問題なのだ。

[米国東部時間2009年11月16日(月)09時28分更新]

Reprinted with permission from Daniel W. Drezner's blog, 17/11/2009. ©2009 by Washingtonpost. Newsweek Interactive, LLC.

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米イラン、核協議の議題や開催地巡り溝 実現に不透明

ワールド

再送米政権、ミネソタ州派遣の移民職員700人削減へ

ワールド

米財務長官、強いドル政策支持再表明 FRBは国民の

ワールド

EXCLUSIVE-ロ原油収入減で財政悪化懸念、2
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 8
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 9
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中