最新記事
シリーズ日本再発見

「なぜ外国人観光客は日本の文化を勉強しないのか」と聞かれたクールジャパン専門家は...

2023年01月13日(金)15時35分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
日本観光

写真はイメージです Satoshi-K-iStock.

<日本人の「おもてなし」はナルシシズムに陥っていると、内閣府公認クールジャパン・プロデューサーを務めるアメリカ人が指摘。観光客は勉強しに来るのではなく、休暇を過ごしに来るだけ。勘違いすべきじゃない>

日本が世界市場で生き残っていくためには、海外の人たちが持つ日本のイメージとは何かを知り、本当のインバウンド需要に寄り添っていくことが必要だ――。

ニューヨーク州生まれの国際コミュニケーション・コンサルタントで、「クールジャパンのエキスパート」であるベンジャミン・ボアズ氏はそう主張する。

だが現状は、日本人視点の「マイ・ジャパン」にこだわってしまっており、多くの日本人が誇りに思う「おもてなし」でさえもナルシシズムに陥っていると、内閣府公認クールジャパン・プロデューサーを務めるボアズ氏は言う。

ボアズ氏はこのたび、『日本はクール!?――間違いだらけの日本の魅力発信』(クロスメディア・パブリッシング)を上梓。海外視点の「ユア・ジャパン」で日本の商品・文化をPRすることの重要性を、ビジネスやコミュニケーション戦略の具体例とともに、わかりやすく解説した。

同書から、一部を抜粋して掲載する(この記事は抜粋の第2回)。

※抜粋第1回:日本の観光政策は間違いだらけ、「クールジャパン」の名称は自画自賛で逆効果だ

◇ ◇ ◇

おもてなしという名のナルシシズム

以前、着物や伝統舞踊などの専門家のグループに、クールジャパンについて講義をしたことがあります。講義の最後に、質疑応答の時間を設けました。

ある専門家が「外国人観光客が日本に来たとき、彼らはなぜ間違った態度をとるのか」と質問しました。その専門家は「外国人が日本に来るときは、日本の文化を勉強して、日本にいる間にもっと多くのことを学ぶべきだ」と言っていました。

また別の専門家からは、「なぜ外国人観光客は東京に来る前にもっと歴史を勉強しないのでしょうか? またどのようにして歴史について説明したらよいでしょうか」という声もありました。

ご想像のとおり、私はこれらの質問に答える前に考えなければなりませんでした。

世界が日本に関心を持つのはいいことかもしれませんが、ほとんどの観光客は勉強のために来ているわけではありません。ほとんどの観光客は、休暇を過ごすために来ているのです。

勉強熱心な学生のように彼らが振る舞わないことで、彼らに罪悪感を抱かせるのは「おもてなし」とは言えません。逆に、日本に来て良かったと思ってもらえれば、帰国後に日本について勉強する可能性が高くなります。

同じように、日本人が日本の文化を知らないことに罪悪感や恥ずかしさを抱いていると聞いたこともあります。ある講義では、聴講者の一人が「日本からの旅行者は、正しい説明ができるよう、出国前に着物や茶道を習ってパスポートにスタンプを押してもらうべきだ」と言っていました。

この本をここまで読んでくださった方には、私がこの意見にどれほど反対しているかは言うまでもないでしょう。

日本人に限らず、興味のないことを無理に勉強させるべきではないと思うだけでなく、お茶や着物について強制的に勉強をさせられた人が、果たして、それを誰かに説明したいと思うでしょうか。あなたはどうかわかりませんが、私は、自分が好きで勉強した日本のことなら人に話しますが、自分が嫌いなことは話しません。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

シティ、3月も人員削減へ 1月の1000人削減後=

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、1月速報値51.5で横ばい 価

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依

ビジネス

米ITA支援の外国政府調達契約、25年は前年比3倍
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中