最新記事
シリーズ日本再発見

在宅勤務ニッポンで増える「在宅休憩」の悩み

2020年06月22日（月）16時05分
西田嘉孝

kohei_hara-iStock.

＜新型コロナウイルスを機に、日本に到来したテレワーク時代。だが在宅勤務に慣れないビジネスパーソンの中には、自由な自宅だからこそ、「休憩」の取り方で悩みを抱えている人も多いのではないか＞

新型コロナウイルスの感染拡大が日本企業のテレワーク導入を加速させている。

緊急事態宣言が出された４月７日を境に、首都圏や大阪、名古屋などの大都市では電車通勤が大きく減少。企業のペーパレス化を実現するクラウドサービスを展開するペーパロジックが実施した調査では、テレワークを行う東京在住の会社員111人のうち86.4％が、コロナ問題以降に「リモートワーク・テレワークの導入が推奨された」と回答した。

また、いち早く1月末に在宅勤務を取り入れたGMOインターネットグループが全従業員を対象に実施した調査では、87.2％の人が在宅勤務体制を「良かった」「とても良かった」と好意的に捉えている。

通勤地獄からの解放や家族と過ごす時間の増加、育児や家事と仕事との両立のしやすさなど、確かにテレワークには、多くの人がメリットを感じているのではないだろうか。これからの働き方の選択肢として、間違いなく新たなスタンダードとなるはずだ。

とはいえ、オフィスに出社せず主に自宅で働くことに、これまでにない難しさを感じている人も少なくないだろう。

勤怠管理ツールが導入されていたとしても、勤務時間と休憩時間の境目が曖昧になったり、効率が下がって長時間労働になってしまったり......そんな懸念の声も聞こえてくる。出社していたときより、ストレスが増えたという人もいるかもしれない。そこで考えたいのが、テレワーク時の休憩の取り方だ。

間食は「いいものをちょっとずつ」がポイント

在宅勤務の場合、オフィスのように常に上司や同僚の目があるわけではない。しかも自宅という自由な空間だから、ついつい間食にお菓子などを食べすぎてしまう。結果的に、生産性は上がらないのに体重だけはどんどん増えて......なんてことも、テレワーク初心者のビジネスパーソンにはありがちだ。

そこで、普段から自宅を仕事場とするテレワーク上級者、ブックライターの小川裕子さんに、「在宅休憩」時の間食についてアドバイスしてもらった。

糖質制限や男性のダイエットに関する書籍の実績もある小川さんによると、「あらかじめ量を決めて食べすぎないようにすること」が間食の鉄則。量よりも質にこだわることで満足度を高めたり、甘い菓子を選ぶ場合はドリンクに糖分を加えず、ブラックやストレートで飲む習慣をつけることも、「太らない間食」のポイントだという。

ちなみに小川さんの最近のお気に入りは、「明治 ザ・チョコレート」。

「カカオからこだわったビーントゥーバーのチョコレートで、特にハイカカオのビターはポリフェノールもたっぷり。甘さも控えめでギルトフリーなうえ、ビター系2種の他にミルク系２種の4種類のフレーバーがあって、その日の気分で選べるのも気に入っています」

次のページ「テレワーク太り」に悩むビジネスパーソンの相棒に
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ノバルティスとロシュ、トランプ政権の薬価引き下げに
2025.12.18

ビジネス

中国の鉄鋼輸出許可制、貿易摩擦を抑制へ＝政府系業界
2025.12.18

ワールド

アングル：米援助削減で揺らぐ命綱、ケニアの子どもの
2025.12.18

ワールド

訂正-中国、簡素化した新たなレアアース輸出許可を付
2025.12.18
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 7
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 8
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 5
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中