最新記事
シリーズ日本再発見

在宅勤務ニッポンで増える「在宅休憩」の悩み

2020年06月22日（月）16時05分
西田嘉孝

kohei_hara-iStock.

＜新型コロナウイルスを機に、日本に到来したテレワーク時代。だが在宅勤務に慣れないビジネスパーソンの中には、自由な自宅だからこそ、「休憩」の取り方で悩みを抱えている人も多いのではないか＞

新型コロナウイルスの感染拡大が日本企業のテレワーク導入を加速させている。

緊急事態宣言が出された４月７日を境に、首都圏や大阪、名古屋などの大都市では電車通勤が大きく減少。企業のペーパレス化を実現するクラウドサービスを展開するペーパロジックが実施した調査では、テレワークを行う東京在住の会社員111人のうち86.4％が、コロナ問題以降に「リモートワーク・テレワークの導入が推奨された」と回答した。

また、いち早く1月末に在宅勤務を取り入れたGMOインターネットグループが全従業員を対象に実施した調査では、87.2％の人が在宅勤務体制を「良かった」「とても良かった」と好意的に捉えている。

通勤地獄からの解放や家族と過ごす時間の増加、育児や家事と仕事との両立のしやすさなど、確かにテレワークには、多くの人がメリットを感じているのではないだろうか。これからの働き方の選択肢として、間違いなく新たなスタンダードとなるはずだ。

とはいえ、オフィスに出社せず主に自宅で働くことに、これまでにない難しさを感じている人も少なくないだろう。

勤怠管理ツールが導入されていたとしても、勤務時間と休憩時間の境目が曖昧になったり、効率が下がって長時間労働になってしまったり......そんな懸念の声も聞こえてくる。出社していたときより、ストレスが増えたという人もいるかもしれない。そこで考えたいのが、テレワーク時の休憩の取り方だ。

間食は「いいものをちょっとずつ」がポイント

在宅勤務の場合、オフィスのように常に上司や同僚の目があるわけではない。しかも自宅という自由な空間だから、ついつい間食にお菓子などを食べすぎてしまう。結果的に、生産性は上がらないのに体重だけはどんどん増えて......なんてことも、テレワーク初心者のビジネスパーソンにはありがちだ。

そこで、普段から自宅を仕事場とするテレワーク上級者、ブックライターの小川裕子さんに、「在宅休憩」時の間食についてアドバイスしてもらった。

糖質制限や男性のダイエットに関する書籍の実績もある小川さんによると、「あらかじめ量を決めて食べすぎないようにすること」が間食の鉄則。量よりも質にこだわることで満足度を高めたり、甘い菓子を選ぶ場合はドリンクに糖分を加えず、ブラックやストレートで飲む習慣をつけることも、「太らない間食」のポイントだという。

ちなみに小川さんの最近のお気に入りは、「明治 ザ・チョコレート」。

「カカオからこだわったビーントゥーバーのチョコレートで、特にハイカカオのビターはポリフェノールもたっぷり。甘さも控えめでギルトフリーなうえ、ビター系2種の他にミルク系２種の4種類のフレーバーがあって、その日の気分で選べるのも気に入っています」

次のページ「テレワーク太り」に悩むビジネスパーソンの相棒に
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米ウォルマート、8―10月期は予想上回る　通期見通
2025.11.21

ビジネス

米9月雇用11.9万人増で底堅さ示唆、失業率4年ぶ
2025.11.21

ビジネス

12月ＦＯＭＣで利下げ見送りとの観測高まる、9月雇
2025.11.21

ビジネス

米国株式市場・序盤＝ダウ600ドル高・ナスダック2
2025.11.21
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 6
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 9
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中