最新記事
シリーズ日本再発見

在宅勤務ニッポンで増える「在宅休憩」の悩み

2020年06月22日(月)16時05分
西田嘉孝

kohei_hara-iStock.

<新型コロナウイルスを機に、日本に到来したテレワーク時代。だが在宅勤務に慣れないビジネスパーソンの中には、自由な自宅だからこそ、「休憩」の取り方で悩みを抱えている人も多いのではないか>

新型コロナウイルスの感染拡大が日本企業のテレワーク導入を加速させている。

緊急事態宣言が出された4月7日を境に、首都圏や大阪、名古屋などの大都市では電車通勤が大きく減少。企業のペーパレス化を実現するクラウドサービスを展開するペーパロジックが実施した調査では、テレワークを行う東京在住の会社員111人のうち86.4%が、コロナ問題以降に「リモートワーク・テレワークの導入が推奨された」と回答した。

また、いち早く1月末に在宅勤務を取り入れたGMOインターネットグループが全従業員を対象に実施した調査では、87.2%の人が在宅勤務体制を「良かった」「とても良かった」と好意的に捉えている。

通勤地獄からの解放や家族と過ごす時間の増加、育児や家事と仕事との両立のしやすさなど、確かにテレワークには、多くの人がメリットを感じているのではないだろうか。これからの働き方の選択肢として、間違いなく新たなスタンダードとなるはずだ。

とはいえ、オフィスに出社せず主に自宅で働くことに、これまでにない難しさを感じている人も少なくないだろう。

勤怠管理ツールが導入されていたとしても、勤務時間と休憩時間の境目が曖昧になったり、効率が下がって長時間労働になってしまったり......そんな懸念の声も聞こえてくる。出社していたときより、ストレスが増えたという人もいるかもしれない。そこで考えたいのが、テレワーク時の休憩の取り方だ。

間食は「いいものをちょっとずつ」がポイント

在宅勤務の場合、オフィスのように常に上司や同僚の目があるわけではない。しかも自宅という自由な空間だから、ついつい間食にお菓子などを食べすぎてしまう。結果的に、生産性は上がらないのに体重だけはどんどん増えて......なんてことも、テレワーク初心者のビジネスパーソンにはありがちだ。

そこで、普段から自宅を仕事場とするテレワーク上級者、ブックライターの小川裕子さんに、「在宅休憩」時の間食についてアドバイスしてもらった。

糖質制限や男性のダイエットに関する書籍の実績もある小川さんによると、「あらかじめ量を決めて食べすぎないようにすること」が間食の鉄則。量よりも質にこだわることで満足度を高めたり、甘い菓子を選ぶ場合はドリンクに糖分を加えず、ブラックやストレートで飲む習慣をつけることも、「太らない間食」のポイントだという。

ちなみに小川さんの最近のお気に入りは、「明治 ザ・チョコレート」。

「カカオからこだわったビーントゥーバーのチョコレートで、特にハイカカオのビターはポリフェノールもたっぷり。甘さも控えめでギルトフリーなうえ、ビター系2種の他にミルク系2種の4種類のフレーバーがあって、その日の気分で選べるのも気に入っています」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

英当局、子どものSNS利用禁止に実効性持たせる対応

ビジネス

ドル一時159円前半で年初来高値に接近、介入警戒で

ビジネス

午前の日経平均は反落、原油高を嫌気 下げ渋る場面も

ワールド

イラン「原油200ドル覚悟を」、ペルシャ湾緊迫 I
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 8
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中