最新記事
シリーズ日本再発見

在宅勤務ニッポンで増える「在宅休憩」の悩み

2020年06月22日(月)16時05分
西田嘉孝

kohei_hara-iStock.

<新型コロナウイルスを機に、日本に到来したテレワーク時代。だが在宅勤務に慣れないビジネスパーソンの中には、自由な自宅だからこそ、「休憩」の取り方で悩みを抱えている人も多いのではないか>

新型コロナウイルスの感染拡大が日本企業のテレワーク導入を加速させている。

緊急事態宣言が出された4月7日を境に、首都圏や大阪、名古屋などの大都市では電車通勤が大きく減少。企業のペーパレス化を実現するクラウドサービスを展開するペーパロジックが実施した調査では、テレワークを行う東京在住の会社員111人のうち86.4%が、コロナ問題以降に「リモートワーク・テレワークの導入が推奨された」と回答した。

また、いち早く1月末に在宅勤務を取り入れたGMOインターネットグループが全従業員を対象に実施した調査では、87.2%の人が在宅勤務体制を「良かった」「とても良かった」と好意的に捉えている。

通勤地獄からの解放や家族と過ごす時間の増加、育児や家事と仕事との両立のしやすさなど、確かにテレワークには、多くの人がメリットを感じているのではないだろうか。これからの働き方の選択肢として、間違いなく新たなスタンダードとなるはずだ。

とはいえ、オフィスに出社せず主に自宅で働くことに、これまでにない難しさを感じている人も少なくないだろう。

勤怠管理ツールが導入されていたとしても、勤務時間と休憩時間の境目が曖昧になったり、効率が下がって長時間労働になってしまったり......そんな懸念の声も聞こえてくる。出社していたときより、ストレスが増えたという人もいるかもしれない。そこで考えたいのが、テレワーク時の休憩の取り方だ。

間食は「いいものをちょっとずつ」がポイント

在宅勤務の場合、オフィスのように常に上司や同僚の目があるわけではない。しかも自宅という自由な空間だから、ついつい間食にお菓子などを食べすぎてしまう。結果的に、生産性は上がらないのに体重だけはどんどん増えて......なんてことも、テレワーク初心者のビジネスパーソンにはありがちだ。

そこで、普段から自宅を仕事場とするテレワーク上級者、ブックライターの小川裕子さんに、「在宅休憩」時の間食についてアドバイスしてもらった。

糖質制限や男性のダイエットに関する書籍の実績もある小川さんによると、「あらかじめ量を決めて食べすぎないようにすること」が間食の鉄則。量よりも質にこだわることで満足度を高めたり、甘い菓子を選ぶ場合はドリンクに糖分を加えず、ブラックやストレートで飲む習慣をつけることも、「太らない間食」のポイントだという。

ちなみに小川さんの最近のお気に入りは、「明治 ザ・チョコレート」。

「カカオからこだわったビーントゥーバーのチョコレートで、特にハイカカオのビターはポリフェノールもたっぷり。甘さも控えめでギルトフリーなうえ、ビター系2種の他にミルク系2種の4種類のフレーバーがあって、その日の気分で選べるのも気に入っています」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

英首相、国防費増額の加速必要 3%目標前倒し検討と

ワールド

ロシア、和平協議で領土問題含む主要議題協議へ=大統

ワールド

ロシア、ナワリヌイ氏毒殺改めて否定 欧州主張「虚偽

ワールド

中国のロシア産原油輸入、2月は過去最高へ インド買
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中