コラム

サルコジ惨敗で浮上した懐かしのあの人

2010年03月23日(火)11時00分

 2012年のフランス大統領選で再選を狙うニコラ・サルコジには痛すぎる結果だ。3月14、21の両日に行われた地方議会選挙で、サルコジの与党・民主運動連合(UMP)は惨敗し、大きく議席を減らした。大統領選前に行われる最後の大型選挙とあって、サルコジ政権へのダメージは必至だ。

 選挙戦では道路整備や地方の雇用などローカルな問題が争点になっていたにも関わらず、ふたを開けてみればサルコジへの信任投票に終わった、というのが大方の見方。選挙前には「あくまで地方選挙だから国政には関係なし」という態度だったサルコジも、さすがにこの結果には慌てて、閣僚の入れ替えなどで刷新を考えているという。

 そんな選挙で、久しぶりに表舞台に姿を現した「女優」がいる。07年の大統領選で社会党党首としてサルコジと決選投票を戦った、懐かしのセゴレーヌ・ロワイヤルだ。04年からポワトゥー・シャラント地方圏知事を務めているロワイヤルは、今回の選挙でこの地方を圧勝に導き、55の議席のうち7割を獲得した。

 07年当時のロワイヤルは、「聞き上手な新しいタイプの政治家」「スタイリッシュで魅力的な女性リーダー」ともてはやされ、写真付きの記事を目にしない日はなかったくらいだ(当時ですら、ちょっと持ち上げすぎなんじゃないかと思っていたけれど)。いつでもフェミニンなスーツに身を包んで笑顔を向けていたロワイヤルは、大統領選でサルコジに敗北した後はほとんどお目見えしなくなった。

 長年連れ添った同じ社会党のフランソワ・オランドとの関係に終止符を打ったとか、別れた後にオランドへの恨み節を口にしているとか、社会党分裂の元凶になっているとか、08年の社会党党首選でマルティーヌ・オブリに敗れたとか、ロワイヤルに関して聞こえてくるのはなんだか負け組な話題ばかりだった。09年にボーイフレンドとのラブラブ写真がパリ・マッチ誌にすっぱ抜かれて久々に華やかな注目を浴びるのかと思いきや、プライバシーを侵害されたと同誌を訴える始末だ。

 英デイリー・テレグラフ紙の選挙前の報道によれば、ロワイヤルは地方選の圧勝を足がかりにして12年の大統領選での復活を狙っている可能性があるという。14日の第1回投票後、選挙結果はサルコジへの「重い懲罰票だ」と高揚して発言するロワイヤルの発言がメディアをにぎわせている。

 すっかり昔の人になっていたロワイヤルが、オブリ党首やIMF専務理事のドミニク・ストロスカーンなど社会党の大物ライバルを破って再び大統領選に望むのか? かつて彼女をヒロイン扱いしていたメディアは、今度はロワイヤルをどう報じるのだろう。

――編集部・高木由美子

このブログの他の記事も読む


プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

訂正ベネズエラ、ノーベル賞マチャド氏の盟友ら釈放 

ワールド

アルゼンチン、米との鉱物取引協定は中国からの投資排

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判 外国勢力と結

ビジネス

ゴールドマン、アンソロピックと協力しAIエージェン
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story