コラム

アレキサンダー・マックイーン急死の波紋

2010年02月15日(月)17時00分

 2月11日、イギリス人ファッションデザイナーのアレキサンダー・マックイーンがロンドンの自宅で遺体で発見されたというニュースはあまりにも突然で、ファッション業界には今も呆然とした雰囲気と喪失感が漂っている。

 マドンナやサラ・ジェシカ・パーカー、ジャネット・ジャクソンなど著名なセレブを始め、米ヴォーグ誌の編集長アナ・ウィンターなどファッション界の重鎮もマックイーンの死を惜しむコメントを次々と発表。彼のショーの常連で、自分のミュージックビデオでも彼が手がけた衣装を着ていたレディー・ガガも、追悼として彼と撮ったプライベート写真をツイッター上で公開した。

 ニューヨークで始まったばかりのファッションウイークでは、11日にマックイーンのセカンドライン「McQ」のショーが開かれる予定だったが、当日に訃報が届いて急きょキャンセルされた。3月にはパリのファッションウイークでファーストライン「アレキサンダー・マックイーン」の2010-11年秋冬コレクションが発表されることになっていたが、予定通り行われるかはまだ分からない。

 どちらのコレクションもマックイーン最後の作品群になることを考えると、何らかの形で発表してほしいと願うファンや業界人は多いだろう。

 一方、早くも一部では彼の後継者問題が懸念されている。これまでもシャネルからベルサーチまで、多くのファッションブランドが同じ問題を抱えてきた。カリスマデザイナーの名を冠するブランドは、デザイナー本人の強力な個性やビジョンなくしては成り立たない、いわば「分身」のような場合が多い。だからこそ「オンリーワン」の魅力があるのだが、裏を返せば代わりがきかない。

 とりわけ「ファッション界の反逆児」と呼ばれたマックイーンは、世界のトップデザイナーの中でも稀有な才能の持ち主だった。デザインやコンセプトは型破りで挑発的なのに、どこまでもエレガントで美しい服を次々と生み出して、業界人の度肝を抜いた。マックイーンの服には彼ならではの反骨精神や美意識、ロンドンの老舗テーラーでの下積み時代に培った一流の技術と職人魂がすべて込められていた。そんな彼の代わりを務められるデザイナーを探すのは至難の業だし、まだ40歳だったマックイーンには自ら育てた後継者もいなかった。

 今後どんな決断が下されるにせよ、彼が遺した「分身」には険しい道が待っている。

――編集部・佐伯直美

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮、多連装ロケット砲公開 AI技術活用とアピー

ワールド

ペルー国会、暫定大統領にバルカサル氏選出 ヘリ氏罷

ビジネス

米ウーバー、自動運転の充電基盤に1億ドル超投資 ロ

ビジネス

NZ中銀、次の金利操作は引き上げの可能性が高い=シ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 6
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story