コラム

虚と実が融合する『仁義なき戦い』は何から何まで破格だった

2020年10月01日(木)11時25分

ILLUSTRATION BY NATSUCO MOON FOR NEWSWEEK JAPAN

<フィックスでの撮影が前提だったなか、カメラワークは手持ちブン回し。とにかくリアルな悪党面した俳優陣。現役ヤクザの演技指導──。あまりにメジャーだが、邦画を語るこの連載で避けて通るわけにはいかない>

邦画を語るなら避けては通れないシリーズがある。まあ別に避けてもよいのだけど、邦画というジャンルと自分の今の映画観をセットで語るなら、「仁義なき戦い」シリーズは、やはり避けるわけにはいかない。

......などと書き始めると、映画として評価していないと思われるかな。もちろんそんなつもりは全くない。ならばなぜこんな歯切れの悪い書き方を僕はしているのか。理由の1つはこのシリーズがあまりにもメジャー過ぎるから。関連書籍も数え切れないほど多い。この連載で扱う意味があるのだろうかと思いつつ、その後の日本映画(もちろん僕自身も含めて)に与えた影響を考えれば、やはり避けるわけにはいかない。

1973年1月に公開された『仁義なき戦い』は大きな話題になり、同じ年に2作目と3作目が矢継ぎ早に公開された。1974年にはさらに2作品が作られてシリーズは終了するが、その年末からは「新仁義なき戦い」シリーズが始まる。

今回の原稿を書くために資料に当たって知ったのだけど、「新仁義なき戦い」シリーズ最終作は公開が1976年。つまりたった3年半でシリーズ8本が製作・公開されたわけで、今の邦画の状況ではちょっと考えられない。

大学時代に名画座で初めて第1作を観たとき、まずはドキュメンタリータッチ(当時の自分がそんな語彙を持っていたはずはないが)のカメラワークに驚いた。この時期の映画青年が好んで見る邦画の多くは(黒澤にしても小津にしても溝口にしても)カメラはフィックスであることが前提だった。

『仁義なき戦い』はまさしく(今で言う)手持ちブン回し。特に冒頭の男たちの乱闘シーンは、まるで闇市にいた誰かが偶然撮った映像のようだ。逃げるチンピラと追うヤクザ。それを追うカメラ。撮影の吉田貞次はニュース映像の出身で、実際の商店街で無許可のまま(業界用語でゲリラ)撮影することも頻繁だったという。小型カメラを隠して撮ったこともあったようだ。つまり俳優たちにもカメラがどこにあるのか分からない。こうして虚と実が融合する。

さらに深作欣二監督は、時折スチールを挟み込みながら銃撃シーンを組み立てる。これもリアルだった。とどめは俳優たち。菅原文太に梅宮辰夫、松方弘樹に渡瀬恒彦に金子信雄など大御所だけでなく、川地民夫に川谷拓三、曽根晴美など、とにかくリアルなほどに悪党面の男たちだ。

プロフィール

森達也

映画監督、作家。明治大学特任教授。主な作品にオウム真理教信者のドキュメンタリー映画『A』や『FAKE』『i−新聞記者ドキュメント−』がある。著書も『A3』『死刑』など多数。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドルが対円で急落、正午過ぎから一時2

ワールド

アフガン作戦巡るトランプ氏発言に反発 欧州同盟国、

ワールド

伊首相、トランプ氏「平和評議会」規約修正求める 憲

ワールド

独首相、トランプ氏「平和評議会」に慎重姿勢 構造に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story