コラム

世界でも特にイギリスでトランプが嫌悪される理由

2018年08月24日(金)17時00分

イギリスのパブに並んでいたアメリカン風ビールは「POTUS(米大統領)」ではなく「NOTUS(私たちの一員ではない)」という名前 Newsweek japan

<攻撃的で規範無視のトランプをイギリス人が嫌う理由を挙げればきりがないが、根底には粗野な発言を自分たちが話す英語で聞かされるという苦痛がある>

最近、パブでゲストビールの種類を眺めていたとき、ある商品が目についた。それは「アメリカンスタイル」のビール(醸造はイギリス)で、「NOTUS」という名だった。よくよく見れば、「POTUS」と書いてあるが P が × で消されていて代わりに N と書かれていることが分かる。つまりは、反トランプのジョークなのだ。POTUS とは米大統領(President Of The United States)のことだが、NOTUS は現職米大統領が「私たちの一員ではない(Not Us)」ことをほのめかしている。

イギリス人はトランプをあまり好きではない、と断言しても差し支えないだろう。その理由を挙げろと言われても、どこから話を始めたらいいか分からないほどだ。トランプは不快な性格で、政治や外交の規範を平気で無視するように見える。彼は訪英してメイ首相と会談する直前に、英紙のインタビューでメイを批判した。彼はNATO同盟国に攻撃を仕掛け、その後にはロシアのプーチン大統領をホワイトハウスに招待した。

トランプの環境政策、ナショナリズム、イラン核合意からの離脱、メキシコ国境での移民親子の引き離し、銃所持の権利擁護......全てがイギリス人を実に動揺させている。トランプのくどい握手の仕方は、イギリス人から見れば奇抜だ。イギリスの人々は、トランプが自らそうであるかのように見せているほどの「たたき上げの男」だとすら思っていない。

だが結局のところ、イギリスでのトランプ非難が「特別」激しい理由は、わがイギリスとアメリカとの間に「特別な関係」が存在するとの思い込みがあるからだろう。英米はこんなにも長い間こんなにも親密な同盟国であり続けたから、アメリカの有権者は何らかの形でイギリス人が納得できる大統領を選ぶ義理がある――そんなふうにイギリス人は(ばかげたことだが)考えているのだ。平均的なイギリス人は、もっとリベラルで、もっと思いやりがあり、もっと一流の指導者を望んでいた......そしてこの結果に傷ついている。

<参考記事:村上春樹の小説を僕が嫌いな理由

一応、公約どおりだけど......

僕は個人的に、トランプを当選させた米大統領選には無視できない何らかの意味があるに違いないと思いたい。何千万人ものアメリカ人が、従来型の政治に見捨てられ、無視されていると感じていた。トランプはそこにつけ込み、彼らに新たな何かを提示したが、彼が本当に有権者の希望に応えられるかどうかはいまだに見えてこないままだ。金融危機とそれに続く景気後退や、税金を投入しての超富裕層の救済が、人々の怒りと不信を生み、それがトランプにうまく利用されたのだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アルファベット、今年の設備投資最大1850億ドルへ

ワールド

トランプ氏、FRB利下げ「ほぼ疑いない」

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、円は4日続落 高市政権の積

ビジネス

アルファベット、今年の設備投資最大1850億ドルへ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story