コラム

誤解だらけのエネルギー問題 石井孝明

化石燃料を使わない時代へ ─ ただし日本以外では

<世界の流れは、化石燃料による温室効果ガスと汚染物質の排出を許容しない社会になりつつある。しかし、日本は例外のようだ>  化石燃料を使う時代は終わりつつあるかも

2016.07.15

熊本地震で発揮された電力会社の災害対応力は今後も維持できるか

地震で見た日本の底力  熊本県、大分県など、九州で14日から大規模地震が続いている。犠牲者のご冥福と、1日も早い復旧と被災者の方の生活の回復を祈りたい。  災害

2016.04.22

原発ゼロ電気は選べない──電力自由化の真実

まもなく始まる小売り自由化 「原発の作った電気ではなく、再エネの電気を使いたい。電力を選びたい」 「日本の電気は高すぎる。これは電力ビジネスが地域独占であるせい

2016.03.07

日本海、エネルギーが熱い。メタンハイドレート、ロシアパイプラインの可能性

 日本海でエネルギーをめぐる新しい動きがある。メタンハイドレートの存在とロシアからのパイプライン構想の2つだ。これらは日本経済とエネルギーの安全保障を劇的に変え

2016.02.01

「もんじゅ」から得た知見を整理し、その成果を後世に残す

長期停止により批判されてきた日本原子力研究開発機構(JAEA)の高速増殖炉の原型炉「もんじゅ」が、事業の存続か断念かの瀬戸際に立っている。原子力規制委員会は11

2015.12.28

ISが石油価格に与える影響─ 輸出ルートを潰した後で

 テロ組織の動向と原油相場はつながっている。今回はその関係を紹介してみたい。  過激派組織IS(自称「イスラム国」)は、なぜ活動を続けられるのか、誰もが不思議に

2015.12.17

日本が核武装? 世界が警戒するプルトニウム問題

中国が日本の原子力政策を批判  「日本が保有する核物質は核弾頭1000発以上に相当する。安全保障と兵器拡散の観点から深刻なリスクを生んでいる」  「日本の原発再

2015.11.24

「誰もが中国に恋をする」─ 中国、原発を使い外交攻勢

 原子力産業における中国の急速な成長と日本の凋落について、9月の寄稿で紹介した。(筆者記事「台頭する中国の原子力産業」)残念ながら懸念が予想通りになりつつある。

2015.11.05

温暖化防止会議COP21、したたかに日本の利益につなげよ

 ある2010年に開かれた地球温暖化をめぐるシンポジウムの光景だ。温暖化防止活動をするNPOの女性代表が「温室効果ガスを減らせ。産業界は負担しろ」と、繰り返し主

2015.10.23

台頭する中国の原子力産業 ─ 日本は「敗北」を受け入れるのか

■原子力の覇権は中国に  「原発に『賛成』『反対』」...。エネルギー・原子力をめぐって東京電力福島第1原発事故以来、このような議論が延々と続いている。もちろん

2015.09.30
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    【徹底解説】次の教皇は誰に?...教皇選挙(コンクラ…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中