アングル：日本株は高値圏の攻防、海外勢と個人で真逆のポジション

　日本株がバブル後高値を更新する中、その背後で海外勢と個人投資家の攻防戦が続いている。写真は２０１７年９月、都内で撮影（２０２３年　ロイター／Toru Hanai）

［東京　２９日　ロイター］ - 日本株がバブル後高値を更新する中、その背後で海外勢と個人投資家の攻防戦が続いている。先物や現物株を幅広く買い進める海外勢に対し、個人投資家はレバレッジをかけて売りポジションを積み増している。どちらも高水準となっており、反対売買が起きれば相場に大きな振れをもたらしかねないと警戒感も出ている。

＜売りにかける個人、割安感に着目の海外勢＞

指数の変動率が日経平均の変動率のマイナス２倍となるＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ日経平均ダブルインバースＥＴＦ。その受益権口数が、１月４日の４．２億口から、２６日には１０億口超へと倍以上に膨らんだ。同ＥＴＦの信用倍率は年初に２倍程度だったが、足元では昨年９月の株安局面以来の高水準となる２３倍に高まった。

主な投資家とみられているのが、逆張りスタンスで知られる個人投資家だ。金融不安の高まった３月第３週―第４週に１．２兆円買い越したが、その後の株価反発局面の８週間で累計２．６兆円売り越している。

日本株はバブル後高値を更新するなど好調さをキープしているが、過去２年間のレンジを上抜け３３年ぶり高値となったことで「いずれ株価は下落してレンジに回帰するとの思惑や、海外のリスク要因などを背景に、株価の下落にかけるポジションを積み上げている」（松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリスト）とみられる。

一方、日本株を押し上げたのが海外勢の買いだ。直近の７週連続で買い越しており、その累計は５．５兆円を上回る。平均では１週あたり７９８５億円の買い越しで、２０１７年１０月第４週までの７週間の７５９１億円を上回った。

海外勢は先物だけでなく現物株も大きく買い越しており「米著名投資家バフェット氏の日本株選好発言などをきっかけに、相対的な割安感に注目した買いが入っている」（国内証券のストラテジスト）との見方が多い。

日経平均は円ベースではバブル後高値を更新したが、ドル建てのバブル後高値には距離があり「海外勢の目からはまだ上値余地がありそうだ」（証券ジャパンの大谷正之調査情報部部長）との声もある。

＜高値波乱への警戒も＞

市場が警戒するのは、積み上がったポジションの反動だ。ダブルインバースＥＴＦでは、投資家が購入する際に運用会社が日経平均先物を売り、売却時に買い戻す。市場では「海外勢の買いが継続すれば、個人が損切りに動いて先物買いが誘発され、踏み上げになりそうだ」（国内証券のストラテジスト）との見方がある。

一方、海外勢は「米債務上限問題でデフォルト警戒がある中でヘッジで日本株を買う動きがあった。解決すれば日本株を買う必要がなくなり、利益確定売りが出てもおかしくなく、海外投資家の買い越しが途切れるリスクがある」（みずほ証券の三浦豊シニアテクニカルアナリスト）という。

海外投資家は、金融不安が高まった今年３月第３週─第５週に３．１兆円売り越していた。足元の買い越し累計はこの倍近い水準となっており、市場では「買い戻しは一巡し、オーバーシュート気味」（別の国内証券のアナリスト）との指摘もある。

日経平均は５月の直近約１カ月だけで約３０００円上昇し、２００日移動平均線からの乖離率も１０％を超えている。過熱感が強まっているのは確かで、「高値波乱」を警戒する声も聞かれる。

（平田紀之　編集：伊賀大記）