アングル：急激な株高に「異常」の声も、米で広がるバブル警戒

　１月２５日、米金融市場では世界的な株式バブルへの懸念が高まり、急反落への警戒感から一部の銘柄が乱高下するケースも起きている。写真はニューヨークのマンハッタンにある「チャージング・ブル」の像。２０１９年１月撮影（２０２１年　ロイター/Carlo Allegri ）

［ロンドン／ニューヨーク　２５日　ロイター］ - 米金融市場では世界的な株式バブルへの懸念が高まり、急反落への警戒感から一部の銘柄が乱高下するケースも起きている。

世界の株式市場は、当局による大量の資金供給、超低金利、新型コロナウイルスワクチンの配布など好材料が重なって「何でも買う」上昇相場となり、時価総額が昨年３月末の安値から３３兆ドルも膨らんだ。

米主要株価指数のＳ＆Ｐ総合５００種は昨年３月以来７０％余り上昇したが、一部赤字企業の株価急騰、株式新規公開（ＩＰＯ）市場の過熱、素人投資家の間で広がる投資熱などが懸念を呼んでいる。

個人投資家による取引の増加も株価上昇に手を貸した。

ＴＤアメリトレードのチーフ市場ストラテジスト、ＪＪ・キナハン氏は「個人投資家にとっては、取引のときに普通の状態に比べて過度にリスクを取っているなら、それが警戒信号だ。今は普通の動きではない」と述べた。

投資家は好例として、ビデオゲーム販売の米ゲームストップ株の乱高下を挙げる。株価は今年に入って約２５０％上昇していたが、２５日に一時、さらに２倍以上も値上がりし、その後上げ幅を縮小した。トレーダーによると、空売り筋が損切りの買い戻しに走り、それに伴う相場上昇に個人投資家が便乗したという。

サスケハナ・ファイナンシャル・グループのデリバティブ戦略部門共同ヘッド、クリストファー・マーフィー氏は「個人投資家が大きな部分を占めている」と述べた。

インターネット障害分析サイトのダウンディテクター・ドット・コムによると、２５日朝方には、チャールズ・シュワブやロビンフッドなど複数の主要個人投資家向け取引プラットフォームのユーザーから障害発生の報告が寄せられた。

個人投資家向け取引システムは過去１年間で取引量が急増し、このところ技術的な障害が相次いで発生している。ＣＢＯＥグローバル・マーケッツによると、２５日の総出来高は約１６４億株で、月初来平均の約１４５億株を上回った。

浮かれムードは小型株中心のラッセル２０００指数にも表れている。ロイターがリフィニティブのデータを分析したところ、同指数を構成する企業のうち、営業損益が赤字の企業の株価は過去１年間、指数全体を５０％ポイント近くアウトパフォームした。

デービッド・コスティン氏が率いるゴールドマン・サックスのアナリストチームはノートで、「市場の一部で最近、バブル的な心理に即した投資家の行動が見られる」と指摘した。

ゴールドマンによると、赤字企業のアウトパフォームは１９９９－２０００年の「ドットコムバブル」期に記録された１４０％ポイントに比べればはるかに低く、０８年の世界金融危機直後に近いという。

ただ、ミラー・タバクのチーフ市場ストラテジスト、マット・マレー氏は「１９９９－２０００年ほどのバブル度合いに達しなくても、株価が大幅に下落することはあり得る」と言う。

バブル銘柄の一例として、投資家は電気自動車（ＥＶ）関連株を挙げる。例えば過去５２週間にＥＶメーカーのテスラは株価が８倍になり、ＥＶ用充電装置のブリンク・チャージングの株価は２０００％も上昇。Ｓ＆Ｐ総合５００種は昨年３月末からの上昇率が５７％だが、ＩＰＯ指数は２００％も上がっている。

米市場に上場しているカナダのモバイル機器メーカー、ブラックベリーも２５日に株価が急騰したが、同社は理由が分からないとしている。

ドイツ銀行は調査ノートで、株式のコールオプション（買う権利）の過去３カ月の平均出来高が過去最高を更新したと説明。増加分の大半は、個人投資家による買いを反映した小口の契約だったことを明らかにした。

時価総額に対するコールオプション出来高の比率が最も高かったのはライブ配信のフボＴＶ、ゲームストップ、ライオット・ブロックチェーンだという。

ドイツ銀の最近の調査では、市場の一部がバブルだとの回答が９０％に達し、テスラの株価は今年末までに半値になるとの予想が過半数を占めた。

ＧＭＯのマネーマネジャーのジェレミー・グランサム氏もバブルへの懸念を示す１人で、２００９年から長期にわたって続く株式の強気相場はついに「壮大なバブル」へと成長したと指摘した。

バウポスト・グループの創設者であるセス・クラーマン氏は最近、市場からリスクが「完全に消滅した」とあきれた。

しかし主要銀のすべてが株式市場はバブルだと見ているわけではない。

シティの株式ストラテジスト、ロバート・バックランド氏は「誰もがバブルについて尋ねるが、最も沸騰している指数でさえ、上昇ぶりは過去のバブル期に遠く及ばない」と述べた。

Ｓ＆Ｐ５００種構成銘柄の１年後の業績予想に基づく株価収益率（ＰＥＲ）は２２倍で、ドットコムバブル破裂前で最も高かった２５倍を下回っている。

シティは債券利回りに対するプレミアムを挙げて、株式市場はまだまだ上昇すると予想する。

米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が金融緩和策を巻き戻す可能性が、市場では脅威だと見られている。しかしバックランド氏は「株式バブルはやわではない。中央銀行から引き締めの最初の兆候が出ただけで破裂することはない」と述べた。

（Thyagaraju Adinarayan記者、Lewis Krauskopf記者、John McCrank記者）