日経平均は大幅続落、一時1万5500円割れ リスク回避続く

　２月１０日、東京株式市場で日経平均は大幅に続落。取引時間中としては２０１４年１０月２９日以来、約１年３カ月ぶりに１万５５００円を下回った。写真は株価ボード。都内で撮影（２０１６年　ロイター／Thomas Peter）

［東京　１０日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅に続落。取引時間中としては２０１４年１０月２９日以来、約１年３カ月ぶりに１万５５００円を下回った。リスク回避姿勢が継続し、下げ幅は一時６５５円まで拡大。日経平均ボラティリティ指数<.JNIV>は昨年８月以来の水準まで急伸する場面もあった。東証１部の値下がり銘柄は９１％に上り、全面安商状となった。

引き続き銀行株が軟調。三菱ＵＦＪ<8306.T>が７％超安、みずほフィナンシャルグループ<8411.T>が５％超安と下げがきつい。相対的に値もちの良かった情報通信関連にも売りが広がり、ＮＴＴドコモ<9437.T>は一時６％超、ＫＤＤＩ<9433.T>は一時１０％近く下落した。

「海外勢の売りに加え、個人の信用の売りや追証発生に伴う処分売り、機関投資家の投げ売りが出ているようだ。さらに裁定解消売りが拍車をかけている」（国内投信）という。日経平均ボラティリティ指数は一時４８ポイント台まで上昇。投資家の不安心理が強まった。

ただ大引けにかけて日経平均は下げ幅を縮小。村田製作所<6981.T>をはじめとした電子部品の一角がプラス圏で取引を終えた。ただ「ここまで下げれば必然的に買い戻しも入る。ロングオンリーの一部投資家は少しずつ日本株を外し始めている。バリュエーションで語れる相場ではなくなっており、底がみえない」（大手証券トレーダー）との声も聞かれた。

東証１部の売買代金は約３．５兆円と今年３番目の大きさ。また東証１部の出来高は約３８億４９００万株と今年２番目の大きさとなった。

岡三アセットマネジメント・上席ストラテジストの鈴木守氏は「イエレン米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の議会証言でハト派的な発言が出たとして、仮に市場がポジティブに反応したとしても、それは瞬間的なものとなるだろう」と指摘。日米欧と中国の政策協調や、財政政策面での具体的な行動、中国の人民元安観測の後退などが、株安に歯止めを掛ける条件となるとの見方を示している。

個別銘柄ではファナック<6954.T>が反発。９日に発表した自社株買いを好感した。２０１５年１２月期営業利益が従来の予想から上振れて着地したＳＵＭＣＯ<3436.T>もしっかり。半面、通期業績予想を下方修正した太平洋セメント<5233.T>は大幅安となった。

東証１部騰落数は、値上がり１３１銘柄に対し、値下がりが１７８０銘柄、変わらずが２６銘柄だった。

日経平均<.N225>

終値　　　　　 15713.39 -372.05

寄り付き　　　 16127.86

安値／高値　　 15429.99─16163.03

ＴＯＰＩＸ<.TOPX>

終値　　　　　　 1264.96 -39.37

寄り付き　　　　 1305.87

安値／高値　　　 1246.57─1309.22

東証出来高(万株) 384903

東証売買代金(億円) 35368.33

(長田善行)