マクロンとルペンの決戦につきまとうプーチンとウクライナ戦争の影

ルペン善戦？

そうとは言い切れないのは、ルペンが2017年以降イメージチェンジし、ヴァージョンアップしたからだ。

ルペンは、前回の敗北を受けて、戦略を経済・生活重視路線にシフトし、購買力向上や減税など大衆受けする政策を練り上げた。反EUの主張は抑え気味にし、EU離脱やユーロ離脱といった過激な主張は封印した。こうしたソフトで現実主義的なアプローチは、じわじわと国民の間に浸透してきた。

逆にそのことが右翼支持基盤の分裂と一部離反を招き、最右翼（極右）ゼムールの台頭を許してしまったが、結果としては右翼勢力全体の膨張をもたらした。ゼムールとルペンのいずれが決選投票に残るにせよ、右翼の潜在的集票能力は、着実に高まっていたのだ。

そのゼムールが第1回投票で敗退した以上、ゼムールに流れた右翼票の大半（世論調査によれば8割以上）は第2回投票でルペンに戻ると推定される。

こうして結局、ルペン善戦の流れが強まってきた、...はずであった。

ウクライナ戦争の影響

その流れに竿をさしたのが、ウクライナ戦争の勃発だ。いわゆる国旗効果（旗下集結効果）で一気にマクロン支持が盛り返したのだ。

一方のルペンは、過去にプーチンとクレムリンで面談したり、政治資金をロシアの銀行から調達したりという遍歴が災いして、支持率を下げた。それだけでなくルペンは、ロシアによるウクライナ侵攻直前まで、ロシアによるクリミア併合を認め、ウクライナのNATO加盟にも反対していたのだ。

クレムリンにおけるルペンとプーチンの面談（2017年3月、モスクワ）Sputnik/Mikhail Klimentyev/Kremlin via REUTERS

さすがに、戦争勃発後はロシア批判に転じているが、それでも「戦争終結後のロシアはフランスの同志国であることに変わりはない」と明言したり、こういうことがあり得るからこそ、フランスは自立した自前の国防体制を再確立しなければならないと強弁し、NATOから距離を置くことの必要性を改めて強調したりしている。

二つのナショナリズムとの両面作戦

こうしたルペンとプーチンとのシナジーの根っこにあるのは、プーチンのロシア・ナショナリズムとフランスなどの反EUナショナリズムとの近似性・親和性である。共通項は、民族中心の国民国家志向、ポストモダンのリベラル的価値観への反発、欧米メディア嫌いなどで、それが両者の間に暗黙の同盟関係を築いていると言ってもいいだろう。

かくしてマクロンは、いみじくもルペンのフランス・ナショナリズムとプーチンのロシア・ナショナリズム双方を相手とする両面作戦を戦っているのだ。それは、広くヨーロッパに蔓延しつつある排他的ナショナリズムとの戦いでもある。ウクライナ問題を巡るマクロンのプーチンとの仲介外交も、その延長線上にある。