ドローンの進化とテロリズム──イスラム国は市販の無人航空機を改造し3つの目的で使用

【テロリズムにおけるドローンの活用：イスラム国の事例】

イスラム国は、ドローンをテロリズムに積極的に取り入れた代表的な組織である。2014年から2017年にかけて、イラクとシリアで勢力を拡大した同組織は、市販のドローンを改造し、偵察、爆撃、プロパガンダの3つの目的で使用した。

まず、偵察目的での使用では、イスラム国はDJI Phantomシリーズなどの商用ドローンを利用して、敵対勢力の位置や動きを監視した。2016年、モスル奪還作戦において、イラク軍とクルド人部隊がイスラム国の支配地域に進攻した際、ドローンによる空中からの映像が彼らの戦術立案に活用されたと報告されている。

これにより、従来の地上偵察に比べ、低リスクで広範囲の情報を収集することが可能となった。

しかし、さらに顕著なのは、ドローンを即席の爆撃兵器として使用した事例である。2017年1月、モスル近郊でイスラム国が運用するドローンが、手榴弾や小型爆発物を投下し、イラク軍兵士に死傷者を出した。この攻撃では、ドローンに簡易な投下機構を取り付け、GPS座標に基づいて目標地点に爆発物を落とす手法が用いられた。

また、一部ではドローン自体に爆薬を仕込み、自爆型兵器として使用するケースも確認されている。これらの攻撃は、小規模ながら心理的効果が高く、正規軍に対する非対称戦の有効性を示した。

また、プロパガンダのツールとしての活用として、イスラム国はドローンに搭載したカメラで戦闘の様子を撮影し、SNSや動画共有プラットフォームを通じて拡散させた。

2016年に公開された映像では、ドローンから捉えた爆撃シーンが含まれ、組織の技術力と残虐性を誇示するプロパガンダとして機能した。このような情報戦は、支持者の拡大や敵対勢力への威嚇に寄与したと言えるだろう。