最新記事
大統領選

「トランプは弱すぎた」「勝者はハリス」...それでもテレビ討論会は意味がなかった?

Donald Trump's 'Weak' Debate Leaves Key Question—Analyst

2024年9月12日(木)17時04分
ケイトリン・ルイス
討論会に参加したドナルド・トランプ前米大統領とカマラ・ハリス米副大統領

討論会に参加したドナルド・トランプ前米大統領とカマラ・ハリス米副大統領 HB/CLH/Reuters

<9月10日に行われたテレビ討論会ではハリス副大統領が「勝利」したとの見方が強いが、これで選挙の趨勢が決まったとは言えない。専門家たちの見解は――>

米大統領候補のカマラ・ハリス副大統領とドナルド・トランプ前大統領が、初めてのテレビ討論会を終えた。ハリスが優位に立ったように見えるが、彼女の力強いパフォーマンスが世論調査にどう反映されるかはまだ不透明だ。

9月10日夜にペンシルベニア州フィラデルフィアで行われた討論会では、ハリスが勝利したと多くの専門家は示唆しており、直後の世論調査もハリス有利に傾いている。

世論調査分析サイト「ファイブ・サーティエイト」によれば、米東部標準時11日午後1時の時点で、アメリカ国内でテレビ討論会を見た人の平均57%が、ハリスはトランプに勝ったと考えている。

この結果は、同サイトが3つの全国調査を集計したもので、トランプを勝者と考えた人は討論会を見た人の平均34%にすぎなかった。

おなじみの暴言を繰り返したトランプ

ハリスは討論会の序盤でトランプに暴言を吐かせることに成功した。トランプは質問への回答中に脱線し、民主党の中絶への対応や2020年大統領選挙の結果について、おなじみの誤った暴言を繰り返した。

米ケンタッキー大学の政治学教授D・スティーブン・ボスは本誌のメール取材に対し、ハリスはステージ上でトランプを怒らせるために「トランプをあまりからかう必要はなかった。トランプのパフォーマンスは最初から最後まで弱かった」と述べている。

「トランプはハリスに対してほとんど打撃を与えられず、討論が進むごとに自分の首を絞めていった」

ボスはさらに、討論会を通して「右派の有権者はトランプが何に言及しているかわかっただろう」が、トランプは「選挙の行方を左右する『普通の人』に話しかける方法を知らない」と分析する。

「もしトランプが今夜、大統領選挙への出馬を断念しないのであれば、討論会があまり重要ではないことを証明するだろう」

楽観的で前向きだったハリス

一方、討論会におけるハリスの重要な目標は、誰に投票するかを「決めかねている」有権者にアピールすることだった。米ミシガン大学のディベート責任者アーロン・カルは本誌のメール取材に対し、ハリスは有権者に自分の政策を紹介するという点で「全体的に良い仕事」をしたと評価している。

「ハリスの演説の全体的な基調は、より楽観的で前向きなものだった」とカルは指摘する。

「ハリスは、過去数回の政権下でアメリカを悩ませてきた政治的な敵意を一掃すると語った。支持者を決めていない有権者は一般的に、より楽観的なメッセージに惹かれる傾向がある。なぜなら、彼らは政治に深い関心がなく、ワシントンの政界で日々繰り広げられる政治的な策謀についてはよく知らないからだ」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ」が物議...SNSで賛否続出
  • 3
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ「日本のお笑い」に挑むのか?
  • 4
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 7
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 8
    高市首相の「台湾有事」発言、経済への本当の影響度.…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    中国人爆買いが転機、今後は「売り手化」のリスク...…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中