最新記事

BOOKS

攻撃的な自分の上司が、ネット炎上の参加者かもしれないこれだけの理由

2020年10月23日(金)11時25分
印南敦史(作家、書評家)

たとえ役職付きで忙しくても、同居している家族がいても

そこまで言い切るのは、著者が実際にデータ分析を行ったからである。2014年に20〜69歳の男女約2万人、2016年に同じく20〜69歳の男女約4万人を対象としたアンケート調査のデータを使ったそうだ。

当時既に頻発していた「ネット炎上」についてどのような行動を取ったかを調査し、炎上参加行動に関する数学的なモデルを構築して、「どのような特徴を持っていると炎上に加担しやすいのか」を分析したのである。

なお、ここでいう「炎上に参加した」とは、「過去に1度でも炎上した事例について、ネット上で書き込んだことがある人」を意味する。


 その結果、2回とも意外な結果を示した。なんと、「男性」「年収が高い」「主任・係長クラス以上」といった属性であると、炎上に参加しやすい傾向にあるという結果になったのだ。(119〜120ページより)

暇を持て余しているどころか、社会的に相応のステイタスを持ち、日々忙しく働いている人たちということになる。確かに意外だが、こうした結果が出たことを、著者は次のように解釈している。


 冷静になって考えてみれば、「極端な人」としてネットに書き込みをするのに、何も大量の時間は必要ないことに気付くだろう。たとえ役職付きで忙しくしていても、同居している家族がいても、仕事の休憩時間や家に帰ってからの自由時間の間に、今日1日何があったかネット上で情報収集し、書き込むのは容易い。書き込むことに集中すれば、2時間もあれば数百件は書き込めてしまうだろう。
 ネットはそれほど、我々が情報を収集して発信をするという行為のハードルを下げたのだ。結局のところ、誰でも「極端な人」になれてしまう。それが今の情報社会の現実なのである。(123〜124ページより)

しかも、それはネットだけに限った話ではなく、クレーマーなども同じような位置にいると言える。

例えば、いつも攻撃的で部下を否定してばかりいるような上司、そういった人が「極端な人」であり、ネットでも暴れている人だというのだ。もちろん全員がそうであるわけではないが、傾向としてはあるのかもしれない。

だが、そう考えていくと、ひとつの考えに行き着く。他人事のように思えるが、実は自分が「極端な人」になってしまう危険性もあるということだ。だとすれば、そうならないように気をつけなければいけない。そのためには、次の5箇条が効果的であると著者は言う。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

台湾の頼次期総統、20日の就任式で中国との「現状維

ワールド

イスラエル軍、ガザ北部で攻勢強化 米大統領補佐官が

ワールド

アングル:トランプ氏陣営、本選敗北に備え「異議申し

ビジネス

日本製鉄副会長が来週訪米、USスチール買収で働きか
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた異常」...「極めて重要な発見」とは?

  • 3

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか!?

  • 4

    存在するはずのない系外惑星「ハルラ」をめぐる謎、…

  • 5

    「円安を憂う声」は早晩消えていく

  • 6

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    中国のホテルで「麻酔」を打たれ、体を「ギプスで固…

  • 9

    時速160キロで走行...制御失ったテスラが宙を舞い、4…

  • 10

    英供与車両から巨大な黒煙...ロシアのドローンが「貴…

  • 1

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 2

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々…

  • 5

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 9

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中