最新記事

動画配信サービス

アップルが「Apple TV+」1年間無料で仕掛ける動画配信戦争

2019年9月17日(火)18時00分
佐藤由紀子

<Appleは9月10日に「iPhone 11」などの新製品を発表したが、動画配信サービス「Apple TV+」が話題だ......>

Appleは9月10日に本社キャンパスの「スティーブ・ジョブズ・シアター」でスペシャルイベントを開催し、「iPhone 11」などの新製品を発表した。このイベントでは、Appleオリジナルの動画コンテンツを月額制で提供する定額サービス「Apple TV+」の価格と開始時期も明らかになった。

11月1日から、月額5ドルでスタートする。日本でも同日、月額600円でのスタートだ。ティム・クックCEOは「DVDを1枚レンタルするより安い。クレイジーだね」と語った。

対ディズニー、「後出しじゃんけん」の価格とスタート時期

確かに、同様の定額動画サービスより戦略的な価格だ。Netflixの最も安価なプランは月額9ドル(日本では800円)、Huluは6ドル(広告付き。日本での最低価格は933円)だ。

そして、Walt Disneyが4月に発表し、11月12日に米国などで開始する「Disney+」は月額7ドル。Appleの発表した価格とスタート時期は、まるでDisney+に対する"後出しじゃんけん"のようだ。

Walt Disneyのボブ・アイガーCEOはAppleのスペシャルイベント当日、8年務めたAppleの取締役を辞任した。Apple TV+自体は6月に発表されていたが、10日のイベントでその本気度が明らかになり、Disney+と競合することがはっきりしたためとみられる。

定額動画サービスは、価格だけでなく、キラーコンテンツがあるかどうかが重要だ。HBOのオリジナル作品「ゲーム・オブ・スローンズ」の大ヒットは記憶に新しい。その点では、Pixar、Lucas Film、Marvel、National Geographics、21st Century Foxなどを傘下に持つDisneyは盤石だろう。

一方のAppleも準備に抜かりはない。SFやサスペンス、スヌーピーの新作などのオリジナルでアピールしている。架空世界の物語「SEE」のトレーラーは、まるでゲーム・オブ・スローンズの1場面のようだ。

「SEE」のトレーラー


無料で1年間、の破格

Appleは、自社製ハードウェアをプロモーションに使えるという強みも持っている。新しいiPhone、iPad、iPod touch、Mac、Apple TVを購入すると、Apple TV+を無料で1年間楽しめることになっているのだ。例えば1万9800円の「Apple TV 4K」を買えば、7200円分のApple TV+を無料で視聴できることになる。お試し期間が3カ月というサービスは多いが、1年間は破格だ。

Apple TV+を視聴するには、Appleのハードウェアで稼働する「Apple TV」アプリが必要だ。Apple TV+見たさでApple製品を初めて購入する、というケースは考えにくいが、一度Apple TV+を利用したユーザーは、Appleのハードウェアから離れにくくなるだろう。

定額動画サービスのシェア争いで、Appleがトップに立つことはないかもしれないが、ハードウェア販売との相乗効果は見込めそうだ。

(※9月18日、追加修正いたしました)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

トランプ氏、FRB次期議長の承認に自信 民主党の支

ワールド

エプスタイン文書追加公開、ラトニック・ウォーシュ両

ワールド

再送-米ミネソタ州での移民取り締まり、停止申し立て

ワールド

移民取り締まり抗議デモ、米連邦政府は原則不介入へ=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」から生まれる
  • 4
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「着てない妻」をSNSに...ベッカム長男の豪遊投稿に…
  • 7
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 6
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 10
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中