最新記事

ロボット

ボストン・ダイナミクスの四足歩行ロボット、10台でトラックを牽引

2019年4月19日（金）19時15分
佐藤由紀子

Boston Dynamics-Youtube

＜ソフトバンク傘下の米ロボット企業Boston Dynamicsが間もなく発売する四足歩行ロボットが新たなデモ動画を公開した＞

黄色い小型四足歩行ロボットの群れが大型トラックを犬ぞりのように引いていく──。ソフトバンク傘下の米ロボット企業Boston Dynamicsが間もなく発売する「SpotMini」のデモ動画をYouTubeで公開した。

MITからGoogleに買収され、ソフトバンクグループに

Boston Dynamicsは1992年創業のマサチューセッツ州ウォルサムに拠点を置く非公開企業だ。MIT（マサチューセッツ工科大学）のマーク・レイバート教授（当時）によるロボティクスと人工知能（AI）の研究がスピンアウトしたもので、2005年に発表した四足歩行ロボット「BigDog」で注目を集めた。

2013年に米Googleに買収された後、Googleの持株会社Alphabet傘下になり、2017年にロボティクス市場参入に意欲的だったソフトバンクグループに買収されている。

体高は84センチで体重は25キロ

SpotMiniは、Boston Dynamicsが手掛けるロボットの中では小型で最も静かなロボット。体高は84センチで体重は25キロで、動画で先頭を歩いている2頭のようにオプションの（首のように見える）アームを付けると30キロになる。

頭部にカメラを搭載し、3Dビジョンシステムで周囲を把握しながらバランスを取って歩行し、1回の充電で約90分間稼働する（作業内容によって異なる）。屋内での利用を想定しており、これまで同社が公開した動画では、アームを使ってドアを開けたり、工場内を歩き回る様子が紹介された。





将来的には一般家庭向けにも？

新作動画では、同社の駐車場でギアをニュートラルに入れた大型トラックを10頭のSpotMiniで牽引している。トラックはFreightliner Trucksの「M2 106」のように見えるので、公式サイトで車両総重量評価（GVWR）を調べたところ、４．５トンだった。

Boston Dynamicsは動画に添えたテキストで、SpotMiniは「現在生産ラインから出荷されており、近いうちにさまざまな用途に利用できるようになる」としている。まずは企業向けのみの販売でまだ価格は発表されていない。同社のマーク・レイバートCEOは以前、将来的には一般家庭向けにも販売したいと語っている。

sato0419b.jpg

次のページ新しいデモ動画はこちら
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、雇用統計受け利下げ観測後退
2026.02.12

ビジネス

米国株式市場＝ナスダックとダウ小幅安、堅調な雇用統
2026.02.12

ビジネス

米労働市場は安定、インフレ「依然高すぎる」＝クリー
2026.02.12

ビジネス

ミランＦＲＢ理事、要請あれば「喜んで」続投
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中