最新記事

ロボット

ボストン・ダイナミクスの四足歩行ロボット、10台でトラックを牽引

2019年4月19日(金)19時15分
佐藤由紀子

Boston Dynamics-Youtube

<ソフトバンク傘下の米ロボット企業Boston Dynamicsが間もなく発売する四足歩行ロボットが新たなデモ動画を公開した>

黄色い小型四足歩行ロボットの群れが大型トラックを犬ぞりのように引いていく──。ソフトバンク傘下の米ロボット企業Boston Dynamicsが間もなく発売する「SpotMini」のデモ動画をYouTubeで公開した。

MITからGoogleに買収され、ソフトバンクグループに

Boston Dynamicsは1992年創業のマサチューセッツ州ウォルサムに拠点を置く非公開企業だ。MIT(マサチューセッツ工科大学)のマーク・レイバート教授(当時)によるロボティクスと人工知能(AI)の研究がスピンアウトしたもので、2005年に発表した四足歩行ロボット「BigDog」で注目を集めた。

2013年に米Googleに買収された後、Googleの持株会社Alphabet傘下になり、2017年にロボティクス市場参入に意欲的だったソフトバンクグループに買収されている

体高は84センチで体重は25キロ

SpotMiniは、Boston Dynamicsが手掛けるロボットの中では小型で最も静かなロボット。体高は84センチで体重は25キロで、動画で先頭を歩いている2頭のようにオプションの(首のように見える)アームを付けると30キロになる。

頭部にカメラを搭載し、3Dビジョンシステムで周囲を把握しながらバランスを取って歩行し、1回の充電で約90分間稼働する(作業内容によって異なる)。屋内での利用を想定しており、これまで同社が公開した動画では、アームを使ってドアを開けたり工場内を歩き回る様子が紹介された。





将来的には一般家庭向けにも?

新作動画では、同社の駐車場でギアをニュートラルに入れた大型トラックを10頭のSpotMiniで牽引している。トラックはFreightliner Trucksの「M2 106」のように見えるので、公式サイトで車両総重量評価(GVWR)を調べたところ、4.5トンだった。

Boston Dynamicsは動画に添えたテキストで、SpotMiniは「現在生産ラインから出荷されており、近いうちにさまざまな用途に利用できるようになる」としている。まずは企業向けのみの販売でまだ価格は発表されていない。同社のマーク・レイバートCEOは以前、将来的には一般家庭向けにも販売したいと語っている。

sato0419b.jpg

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任し国連大使に指

ビジネス

米マスターカード、1─3月期増収確保 トランプ関税

ワールド

イラン産石油購入者に「二次的制裁」、トランプ氏が警

ワールド

トランプ氏、2日に26年度予算公表=報道
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中