最新記事

教育

マインドフルネスが気になる症候群

2017年10月26日(木)17時30分
エリッサ・ストラウス(ジャーナリスト)

コロラド州デンバーの学校で教師と瞑想に励む子供たち Andy Cross-The Denver Post/GETTY IMAGES

<教育現場でもマインドフルネスがブームだが、うちの子はロボットまがいの企業戦士にさせられる?という不安がよぎる>

ある日、息子を保育園に迎えに行くと、先生が子供たちを静かにさせようとしていた。小さな鈴をチリンと鳴らし、「みんな、息を大きく吸って」。

園児たちは深呼吸をした。効果はてきめん。すぐに静かになった。

以前なら気にも留めなかったかもしれない光景だ。しかし瞑想を基にしたマインドフルネスが「競争力」を鍛える手段として話題になっている今、深呼吸もただの深呼吸として片付けられない。息子は保育園で、マインドフルネスを教えられていたのだろうか。

集中力を養うためにマインドフルネスを採用するアメリカの学校は増えている。先生が園児に深呼吸させるのを見て、私は不安を覚えた。この社会はマインドフルネスという名のモンスターに首根っこをつかまれているのではないか。学校はマインドフルネスをどう使っているのだろう? 息子はロボットまがいの企業戦士に育つのか?

マインドフルネスとは仏教の瞑想から宗教色を取り除いたもの。学校では児童を静かに座らせ、呼吸を意識して心の中を見つめるよう指導される。感謝の気持ちを養ったり、五感を研ぎ澄ますレッスンもある。

特に人気なのはレーズンを使うエクササイズ。児童にレーズンを2粒与え、違いを観察させる。レーズンに触れ、香りを確かめ、最後は食べて味わう。

教育現場への普及を目指すNPO団体マインドフル・スクールズによれば、教師からの問い合わせは確実に増えている。瞑想は子供に増えている不安神経症や鬱を抑えるのに効果的だという。

14年にはカリフォルニア大学ロサンゼルス校などの研究チームが、低所得者層出身で大半がマイノリティーの児童約400人を対象にした調査結果を発表。瞑想を5週間続けた後では集中力と積極性が増し、以前より他人に思いやりを見せるようになったという。

そうはいっても、授業の一環として瞑想をさせるのは、やり過ぎではないのか。子供を行儀よくさせておきたいだけのようにも思えてしまう。

専門家に話を聞くと、不安はいくらか払拭された。「マインドフルネスは心の傷に貼るばんそうこう」と、スタンフォード大学教育学大学院のデニース・ポープ上級講師は言う。「応急処置として手軽に取り入れられ、効果は大きい」。だが教師と児童の負担が増えることは、ポープも認めている。

子供をしつけ、コントロールする方便として利用される恐れもある。昨年話題になったニューヨークの小学校の流出ビデオでは、教師が1年生の児童を「『心を静める椅子』に座りなさい」と怒鳴りつけていた。メリーランド州ボルティモアのある高校では、問題を起こした生徒を「マインドフルな部屋」で反省させるという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

NATOトップ、米国務長官と電話協議 北極圏安保の

ワールド

ベネズエラ、米との外交再構築を模索 米高官がカラカ

ビジネス

アトランタ連銀総裁「インフレ依然高すぎ」、FRBの

ワールド

中国外相、ソマリア訪問を延期 アフリカ歴訪中
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    「不法移民からアメリカを守る」ICEが市民を射殺、証…
  • 6
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 7
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 8
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 9
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 10
    「ならず者国家」への道なのか...トランプ、国連気候…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 6
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 7
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 8
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 9
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中