最新記事

教育

マインドフルネスが気になる症候群

2017年10月26日(木)17時30分
エリッサ・ストラウス(ジャーナリスト)

コロラド州デンバーの学校で教師と瞑想に励む子供たち Andy Cross-The Denver Post/GETTY IMAGES

<教育現場でもマインドフルネスがブームだが、うちの子はロボットまがいの企業戦士にさせられる?という不安がよぎる>

ある日、息子を保育園に迎えに行くと、先生が子供たちを静かにさせようとしていた。小さな鈴をチリンと鳴らし、「みんな、息を大きく吸って」。

園児たちは深呼吸をした。効果はてきめん。すぐに静かになった。

以前なら気にも留めなかったかもしれない光景だ。しかし瞑想を基にしたマインドフルネスが「競争力」を鍛える手段として話題になっている今、深呼吸もただの深呼吸として片付けられない。息子は保育園で、マインドフルネスを教えられていたのだろうか。

集中力を養うためにマインドフルネスを採用するアメリカの学校は増えている。先生が園児に深呼吸させるのを見て、私は不安を覚えた。この社会はマインドフルネスという名のモンスターに首根っこをつかまれているのではないか。学校はマインドフルネスをどう使っているのだろう? 息子はロボットまがいの企業戦士に育つのか?

マインドフルネスとは仏教の瞑想から宗教色を取り除いたもの。学校では児童を静かに座らせ、呼吸を意識して心の中を見つめるよう指導される。感謝の気持ちを養ったり、五感を研ぎ澄ますレッスンもある。

特に人気なのはレーズンを使うエクササイズ。児童にレーズンを2粒与え、違いを観察させる。レーズンに触れ、香りを確かめ、最後は食べて味わう。

教育現場への普及を目指すNPO団体マインドフル・スクールズによれば、教師からの問い合わせは確実に増えている。瞑想は子供に増えている不安神経症や鬱を抑えるのに効果的だという。

14年にはカリフォルニア大学ロサンゼルス校などの研究チームが、低所得者層出身で大半がマイノリティーの児童約400人を対象にした調査結果を発表。瞑想を5週間続けた後では集中力と積極性が増し、以前より他人に思いやりを見せるようになったという。

そうはいっても、授業の一環として瞑想をさせるのは、やり過ぎではないのか。子供を行儀よくさせておきたいだけのようにも思えてしまう。

専門家に話を聞くと、不安はいくらか払拭された。「マインドフルネスは心の傷に貼るばんそうこう」と、スタンフォード大学教育学大学院のデニース・ポープ上級講師は言う。「応急処置として手軽に取り入れられ、効果は大きい」。だが教師と児童の負担が増えることは、ポープも認めている。

子供をしつけ、コントロールする方便として利用される恐れもある。昨年話題になったニューヨークの小学校の流出ビデオでは、教師が1年生の児童を「『心を静める椅子』に座りなさい」と怒鳴りつけていた。メリーランド州ボルティモアのある高校では、問題を起こした生徒を「マインドフルな部屋」で反省させるという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドルが対円で急落、一時約2円安の15

ワールド

アフガン作戦巡るトランプ氏発言に反発 欧州同盟国、

ワールド

伊首相、トランプ氏「平和評議会」規約修正求める 憲

ワールド

独首相、トランプ氏「平和評議会」に慎重姿勢 構造に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中