最新記事
健康

家事は命を救う? 1日30分で死亡率低下

2017年10月20日(金)18時00分
松丸さとみ

PeopleImages-iStock

30分の運動で死亡リスクが3割弱低下

1日30分の運動をすれば、早期に死亡するリスクを大幅に減らせることが、17カ国13万人を対象にして行った大規模な調査で明らかになった。しかもその30分は、ジムに行ったりランニングしたりなどの本格的な「運動」である必要はなく、通勤や家事で体を動かすのでも十分だという。

調査は、カナダのマクマスター大学の公衆衛生研究所と、カナダのオンタリオ州にある複数の病院から成る医療グループ、ハミルトン・ヘルス・サイエンスが行っている、PURE(Prospective Urban Rural Epidemiology)研究という疫学研究の一環。結果は、医学雑誌「ランセット」に発表された。

調査結果によると、1日30分または週150分のエクササイズをした場合、死亡のリスク(死因の特定なし)が28%、心臓病のリスクは20%、それぞれ低減することが分かった。さらに、運動による健康への効果は、運動時間を長くすれば長くするほど得られるといい、キビキビしたウォーキングを週750分(12時間半)行った場合、死亡リスクが36%低減した。

マクマスター大学はプレスリリースで、この調査チームの研究責任者であり心臓病の専門医でもあるスコット・レア医師の談話として、「ジムに行くのは素晴らしいことだけど、ジムで過ごせる時間は限られている。徒歩で通勤したり、昼休みにウォーキングしたりすれば、それも運動の足しになる」との談話を紹介している。同医師によると、運動の恩恵を得るには、運動を日課に組み込む必要があるという。

ウォーキングや家事は無料でできる健康法

世界保健機関(WHO)は、健康的な成人(18〜64歳)の運動量として、強度が中程度の有酸素運動を週150分か、強強度の有酸素運動を週75分行うことを推奨している。さらに、筋力トレーニングも週2回以上行うよう推奨している。

マクマスター大学は、身体的な活動が心臓病や死亡のリスクを減らすとしたこれまでの他の調査は高所得国を対象としており、所得が低い国では余暇時間にエクササイズなどを行えない、と説明。「今回の調査は、中から低所得の国を含めることで、通勤や肉体労働、家事などから得られる恩恵を見極めることができた」とレア医師は述べている。

さらに世界保健機関(WHO)によるとレア医師は、世界中の貧しい人たちにとって、心臓病を予防するために薬を飲んだり果物や野菜を多く摂ったりなどは金銭的に難しいと指摘。ウォーキングは無料でできる上に、健康面での利益も大きいと話している。

ロイター通信の同記事によると、2016年に心臓病で亡くなった人は世界で948万人に達しており、世界最大の死因となっている。また、治療が患者の経済的負担になっているとも指摘している。

公衆衛生研究所の所長でありPURE研究全体の責任者でもあるサリム・ユースフ博士は、「みんなが週150分以上活動的に動けば、7年間で、全死亡件数のうち計8%を予防できる」と述べている。

ニューズウィーク日本版 トランプのイラン攻撃
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月10号(3月3日発売)は「トランプのイラン攻撃」特集。核・ミサイル開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。アメリカとイランの全面戦争は始まるのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ大統領、スペインとの貿易を全面停止へ 基地

ビジネス

NY外為市場=ドル全面高、中東緊迫化で安全資産需要

ワールド

仏、空母「シャルル・ドゴール」を地中海に派遣 大統

ワールド

米、ホルムズ海峡通過タンカーの軍事保護を検討=報道
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び率を記録した「勝因」と「今後の課題」
  • 4
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 5
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 6
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    人気の女性インフルエンサー、「直視できない」すご…
  • 9
    イランへの直接攻撃は世界を変えた...秩序が崩壊する…
  • 10
    「日本食ブーム」は止まらない...抹茶、日本酒に「あ…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中