最新記事

動物

韓国でスープになる直前の犬を救出 ベトナムでは犬食が国際問題に!

2017年7月24日(月)19時36分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

韓国の犬肉レストラン(2011年7月) Truth Leem-REUTERS

<たびたび報じられるアジアの犬食問題。韓国では夏場の滋養食に、インドネシアでは名物のサテに姿を変え何も知らない観光客の胃に収まるという報道も。はたまたベトナムでは、政府要人が怒りを抑えきれないほどの国際問題に......>

韓国でスープになる直前に助かった犬たちのニュースが報じられた。今回、救出されたのは成犬149匹と子犬。狭い檻に押し詰められた犬たちは糞尿にまみれ、病気を患う犬も多かった。保護されなければ、屠殺され、食肉として売られる予定だったという。英デイリー・メールが7月24日に報じた。

inu02.jpg

7月10日、韓国の食用犬飼育施設から保護された犬たち Kim Hong-Ji-REUTERS


韓国では犬肉を食用に販売することは法律で禁じられているが、実際にはこの法律はほとんど施行されておらず、取引市場や犬食のレストランも公然と営業を続けるほど、犬食が盛んだ。特に夏本番を控えると、「伏日(ポンナル)」という暑気払いで滋養食を食べる日(今年は7月12日、7月22日、8月11日)のために、毎年100万匹の犬が殺され、スタミナ満載のスープとして人々の胃を満たすという。

救出された犬は、アメリカに移され、フロリダ州、イリノイ州、インディアナ州、ニュージャージー州などの動物避難施設に一旦収容され、新たな家族に引き取られる予定だ。

韓国だけじゃない犬食の波紋

現在、アジアで犬食を禁じているのは、香港、フィリピン、台湾、タイ、シンガポール。一方、中国、ベトナム、インドのナガランド州、インドネシアなどでは毎年、合計約3000万匹の犬が食用に殺されていると見られる。

最近では、インドネシアのバリ島を訪れた外国人観光客らが自覚のないまま、犬の肉を食べていると報じられ、波紋を呼んだ。バンコク・ポスト、ロイターなど複数のメディアによると、オーストラリアの動物愛護団体「アニマルズ・オーストラリア(AA)」がバリ島の犬食について調査を実施。犬の捕獲から、食肉処理、屋台の売り子まで1カ月間にわたり情報を集めたところ、非人道的かつ不衛生な実態が浮き彫りになった。

AAが公開した動画には、インドネシア語で「犬の肉」を意味する「RW」と記されたボックスからサテ(串焼き)を取りだして外国人観光客に渡す売り子が映っている。バリ島で犬肉の消費は禁止されていないものの、観光客らは「騙された」として動揺を隠せない。「本当だとしたらオーストラリア人はバリに来ない」といった声も上がっており、インドネシア政府も対応に乗り出した。

しかしながら、バリ州のマンク・パスティカ知事はAAの告発を否定し、このような事実は確認できていないとした。インドネシアのいくつかの地域では犬食が見られるものの、バリ島については、「そもそも地元の人は食べない」という指摘もある。

【参考記事】中国犬肉祭りは文化どころか金儲け
【参考記事】食べつくされる「自撮りザル」、肉に飢えた地元民の標的に

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

タイ輸出、12月は予想上回る前年比+16.8% 通

ワールド

米国立公園局、フィラデルフィア史跡から奴隷制関連展

ビジネス

子ども1人に月10万円、消費税・インボイス廃止=参

ワールド

中国・ブラジル首脳が電話会談、「グローバルサウス」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中