最新記事

サイエンス

太陽光だけで二酸化炭素をエネルギー資源に変換する新たな分子が誕生

2017年3月21日(火)18時50分
松岡由希子

temmuz can arsiray-iStock

<米インディアナ大学ブルーミントン校の研究チームは、光や電気を使って二酸化炭素から燃料を生成する分子を新たに開発したことを明らかにした>

光合成とは、太陽光などの光エネルギーを使って、水と二酸化炭素から炭水化物を合成する生化学反応のこと。自然界では、植物や植物プランクトン、藻類など、光合成色素を有する生物が、光合成によって、必要な養分をつくりだしているが、近年、この仕組みを模倣し、人為的に光合成させる人工光合成の研究開発がすすめられている。

米インディアナ大学ブルーミントン校の研究チームは、2017年3月、学術雑誌「米国化学会誌(JACS)」で、光や電気を使って二酸化炭素から燃料を生成する分子を新たに開発したことを明らかにした。

【参考記事】光合成する電池で温暖化をストップ
【参考記事】人工の葉っぱとバクテリアで、太陽光から液体燃料を生み出す技術

この分子は、鉛筆の芯として広く用いられているグラファイト(黒鉛)をナノメートルサイズにしたナノグラフェンに、レアメタル(希少金属)のひとつであるレニウムを結合させたもの。ナノグラフェンが太陽光からエネルギーを吸収し、レニウム原子に電子を流し込むと、レニウム原子がこれらの電子を使って二酸化炭素を一酸化炭素に還元する。

つまり、ナノグラフェンが"エネルギー捕集体"として機能し、レニウムが一酸化炭素を生成する"エンジン"の役割を担っているわけだ。一酸化炭素は、自動車用燃料に利用可能な合成ガスに変えることで、エネルギー資源として活用できる。

太陽光を使って二酸化炭素を一酸化炭素に還元する手法はこれまでも研究されてきたが、二酸化炭素の還元に利用できる太陽光は、紫外線領域のごく一部の波長に限られていた。これに対して、ナノグラフェンは、最大600ナノメートルの波長まで光を吸収することができるのが利点。二酸化炭素から一酸化炭素への還元において、太陽光エネルギーをより有効に利用できる。

研究チームでは、今後の課題として、この分子の強度と耐久性を向上させるとともに、希少なレニウムに代わる素材の必要性を挙げている。マンガンなど、より安価で一般的な素材に代替されることが望ましい。

太陽光だけで二酸化炭素をエネルギー資源として再生できるこの分子は、温暖化ガス排出量の削減とエネルギー資源の確保という一挙両得を実現する技術として大いに期待できそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ビジネス

高市首相と会談、植田日銀総裁「一般的な経済・金融情

ビジネス

地盤ネットHD、井村氏が代表の会社と投資機能活用な

ワールド

タイ経済成長率、25年2.4% 今年予想1.5─2
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中