最新記事

中国

時速100キロで爆走する「老人用ハンドル型電動車椅子」

2016年7月19日（火）17時38分
高口康太（ジャーナリスト、翻訳家）

Taobao.comより

＜メーカーが「自動車ではない」と言い張り、開発・販売し続ける「老人用代走車」。ブラックな魅力が人気で、影響力の強いCCTVの特番に攻撃されても生き残っている。これぞ中国型イノベーション。ここから未来の自動車メーカーが誕生するかもしれない＞　（写真：中国のネットショッピングサイト「タオバオ」で販売されている老人用代歩車。画像を一部修正しています）

　電動車椅子が時速100キロで道路を爆走していた......しかも４人乗りだった......というか外見はランドローバーそっくりだった......。中国の不思議な「老人用代歩車」の存在は中国型イノベーションとはなにかを率直に物語っている。

　中国中央電視台（CCTV）は2014年３月15日の世界消費者権利デーの特番で、「老人用代歩車」問題を取り上げた。老人用代歩車とは読んで字のごとく「歩く代わりに乗る車」の意。英語でいう「Mobility Scooter」、日本語で言う「シニアカー」「ハンドル型電動車椅子」を指す中国語だった、もともとは。

　ところがメーカーは「これは老人の足代わりのツールでして。自動車ではございません」と言い張りつつ、次々と大型化、高速化した電気自動車を開発。「時速100キロで走る４人乗り電動車椅子（自称）」という珍品が次々と販売された。こうした代歩車を作るメーカーは、大半が町工場レベルの中小企業だ。普通の自動車とは異なり、電気自動車の開発・製造に必要な技術レベルは低いためだという。大手になると年間5000台を製造しているのだとか。統計がないため生産台数は不明だが、メーカーの数は無数にあるため年数万台レベルで製造されている可能性が高い。

免許も保険も不要の「走る凶器」

　また「観光車」というカテゴリーもある。もともとは「公園や大学キャンパス内で使うミニバス」のカテゴリーだが、明らかに乗用車にしか見えないものを観光車だと言い張って販売している。驚くべきは「内燃エンジン型観光車」の存在だ。実は大手中国メーカー製品のエンブレムだけを取り替えたという正真正銘の一般自動車だが、観光車だと強弁して販売する行為が確認された。

　代歩車も観光車も一般自動車ではないので、運転免許もナンバープレートも自動車保険も不要。まさに"走る凶器"だ。北京市当局によると、2011年から2013年10月までに北京市だけで代歩車関連の事故が757件発生し、136人が死亡したという。

　この代歩車について、自動車レビューサイト「易車体験」は試乗体験動画を公開しているのだが、これが爆笑ものだ。２万元（約31万円）するというその車は、軽自動車を一回り小さくしたような外見だが明らかに自動車で、「シニアカー」「ハンドル型電動車椅子」とはほど遠い外見をしている。

　走らせてみると、ハンドルはねじ曲がった角度で固定されているわ、サスペンションなしですさまじくガタガタするわ、バッテリー残量表示はいい加減だわ、代歩車用タイヤは修理店にないためにパンクすると修理しようがないわと問題が続出。あまりのすさまじさにコメンテーターは怒るどころか、「笑える車」と結論づけていた。ネットユーザーのコメントも「２万元でこんなゴミは要らないだろ」との声が圧倒的だ。

易車体験のレビュー
次のページアップルが謝罪した最恐番組にも負けず
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、円は4日続落　高市政権の積
2026.02.05

ビジネス

アルファベット、今年の設備投資最大1850億ドルへ
2026.02.05

ワールド

米・イラン、核協議を6日にオマーン首都で開催と確認
2026.02.05

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議が再開、戦闘続く中で初日終
2026.02.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた？　首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中