最新記事

アメリカ経済

3Dプリンターがアメリカの製造業を救う

1台で小規模消費地生産ができるプリンタが普及すれば海外の生産拠点は不要になる

2016年5月13日(金)17時05分
ケビン・メイニー

広がる夢 3Dプリンターは近い将来、製造業の一翼を担うと期待されている(写真は3Dハブズのマスコット、マービン) UNITED PHOTOS-REUTERS

 中国やバングラデシュから製造業の雇用を取り戻せ──米大統領選の候補者たちは盛んにわめいているが、ベンチャー企業3Dハブズの予測どおりなら、政治の出番はなさそうだ。

 彼らが言うには、技術の進歩が必然的にアメリカの製造業を復活させる。アメリカのメーカーが製造拠点を国外に移す経営上のメリットは今後10年以内に消滅。巨大工場という構想そのものが時代遅れになる。

【参考記事】中国との「不平等条約」に屈したGE

 大半の製品が消費地で、それも地域のミニ工場で生産され、消費者は商品を直接受け取りに行くか、ドローンで配達してもらえるようになる。「そうなれば1カ所の拠点に1000台の機械を備えるよりも、1000カ所の拠点に1台ずつ置くほうが賢い」と、3Dハブズの共同創業者ブラム・デズウォートは言う。

 言い換えれば、「分散型製造方式」だ。これは昨年の世界経済フォーラムで、最も注目すべき技術動向の1つに選定されたアイデア。普及すれば雇用ばかりか、国際政治や気候変動にも大きな影響を及ぼす。

 アムステルダムとニューヨークに本拠を置く3Dハブズは、この分野のパイオニア企業の1つ。世界156カ国にある約2万9000台の工業用3Dプリンターをオンラインで結ぶネットワークを運営している。もしも3Dプリンターで何かを作りたければ、3Dハブズのサイトで必要な作業をこなせる最寄りのプリンターを探し、ファイルを送信すればいい。後は完成品を取りに行くだけだ。

【参考記事】スケッチをするように簡単に3D造形ができる3Dペン

 3Dハブズを世界最大の工場と呼ぶのは、民泊仲介サイトのAirbnb(エアビーアンドビー)を世界最大のホテルと呼ぶようなもの。3Dプリンターの性能はここ数年で飛躍的に向上したが、作れるものはまだ限られている。3Dハブズの利用者の大半は建築家やデザイナーで、月間ざっと3万点の建築模型や試作品を3Dプリンターで成形している。

 それでもデズウォートは壮大な構想を描いている。3Dプリンターの性能はどんどん向上し、価格も低下している。シーメンスの予測では、今後5年間に3Dプリントのコストは50%下がり、プリント速度は5倍向上するという。調査会社ガートナー・グループは、3Dプリント市場は15年の16億ドルから18年には134億ドルに成長すると見込んでいる。

カスタムメイドも自在に

 今のペースで技術が進歩すれば近い将来、3Dプリンターでスニーカーを作れるようになるかもしれない。「ナイキのような企業と提携し、消費地に製造拠点を移すのが僕らの構想だ」と、デズウォートは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

片山財務相、ベセント米財務長官と電話会談へ

ビジネス

英債券市場の非銀行金融機関、危機への備え不十分=英

ビジネス

英消費者信頼感、10月は昨年8月以来の高水準に並ぶ

ビジネス

全国コアCPI、9月は+2.9%に加速 電気・ガス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 2
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシアに続くのは意外な「あの国」!?
  • 3
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺している動物は?
  • 4
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 5
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 6
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 7
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 8
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 9
    「石炭の時代は終わった」南アジア4カ国で進む、知ら…
  • 10
    【ムカつく、落ち込む】感情に振り回されず、気楽に…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 10
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中