最新記事

アメリカ経済

3Dプリンターがアメリカの製造業を救う

2016年5月13日（金）17時05分
ケビン・メイニー

　ナイキは今、シューズの大半をベトナムなどアジアの工場で製造している。シューズの製造コストに占める人件費の割合は極端に大きいから、メーカーが安い労働力を求めて国外に生産拠点を移すのは自然な流れだ。

　規模の経済を実現するため、ナイキは需要予測に基づいて巨大な工場で大量生産を行う。製品は輸送されて、世界中の小売店に並び、在庫は大量に廃棄される。膨大な無駄が出て輸送コストも高くつくが、それを差し引いてもメーカーは大きな利益を上げられる。

　仮にナイキのシューズが短時間で安く３Ｄプリンターで製造できたら、このビジネスモデルはどうなるだろう。

　小売店は在庫を持たないショールームになる。顧客が好みのシューズを選んだら、最寄りのプリンターにデザインファイルが送信されて、製造が開始される。顧客は完成品を直接受け取りに行くか配達してもらう。これなら無駄はなくなり輸送コストも節減でき、国外の巨大工場も、そこで働く低賃金の労働者も不要になる。

【参考記事】最適な色のファンデーションを「出力」する３Ｄプリンターはいかが？

　工場は消費の中心地近くの小規模施設になり、ナイキのような企業の役目はデザインとマーケティング、安定した品質の維持だけになる。３Ｄプリンターならデザインの細かな修正にも応じられるから、顧客の好みに合わせたカスタムメイドの製品作りもお手の物だ。

アジアの製造拠点には大打撃

　分散型製造方式では、輸送で排出される二酸化炭素は大幅に減る。アジアの製造拠点は大打撃を受け、ひいては国際政治における各国の力関係も変わるだろう。人の力で行っていた作業の多くが自動化されるため、製造業の雇用が先進国に戻ってくるわけではない。その代わりデザインや技術などの分野で新たな雇用が生まれるだろう。資金が外国に流出せず、国内で循環するようになるメリットもある。

【参考記事】「３Ｄプリンター食品」が食糧難を救う

　新技術の常で、３Ｄプリンターの成長曲線も最初は緩いだろうが、臨界点に達すると一気に普及する。今はスペアパーツなど単純な構造物しか成形できないが、次第に付加価値の高い製品を作れるようになるだろう。

　流れは止められない。３Ｄハブズなど数社の新興企業がサービスを開始し、シーメンスやゼネラル・エレクトリック（GE）など大手が支援に乗り出す。

　３Ｄプリンターでは今、アメリカが世界をリードしている。大統領選の某候補者に言いたい。「このままでは中国に負ける」とわめく暇があるなら、「世界の工場」に閑古鳥が鳴くよう、この成長を応援することだ。

[2016年5月17日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ドル34年ぶり157円台へ上昇、日銀の現状維持や米
2024.04.27

ワールド

米中外相会談、ロシア支援に米懸念表明　マイナス要因
2024.04.26

ビジネス

米ＰＣＥ価格指数、3月前月比＋0.3％・前年比＋2
2024.04.26

ワールド

ベトナム国会議長、「違反行為」で辞任　国家主席解任
2024.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界が愛した日本アニメ30
特集：世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号（4/23発売）

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    ｢おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 2

    「すごい胸でごめんなさい」容姿と演技を酷評された米女優、「過激衣装」写真での切り返しに称賛集まる

  • 3

    中国の最新鋭ステルス爆撃機H20は「恐れるに足らず」──米国防総省

  • 4

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 5

    アカデミー賞監督の「英語スピーチ格差」を考える

  • 6

    大谷選手は被害者だけど「失格」...日本人の弱点は「…

  • 7

    今だからこそ観るべき？　インバウンドで増えるK-POP…

  • 8

    19世紀イタリア、全世界を巻き込んだ論争『エドガル…

  • 9

    「性的」批判を一蹴　ローリング・ストーンズMVで妖…

  • 10

    「鳥山明ワールド」は永遠に...世界を魅了した漫画家…

  • 1

    ｢おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない？インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 8

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 9

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号　所属事務所に親…

  • 10

    「すごい胸でごめんなさい」容姿と演技を酷評された…

  • 1

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 2

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の瞬間映像をウクライナ軍が公開...ドネツク州で激戦続く

  • 3

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈する動画...「吹き飛ばされた」と遺族（ロシア報道）

  • 4

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 5

    ｢おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士…

  • 6

    人から褒められた時、どう返事してますか？ ブッダが…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    世界3位の経済大国にはなれない？インドが「過大評価…

  • 10

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中