最新記事

感染症

米大陸で猛威を振るい始めた「ジカ熱」について知っておくべき12の事実

ワクチンがない感染症がアメリカ大陸で1カ月間に2倍以上の患者を

2016年1月27日(水)20時35分

すぐそこにある危機  1月26日、汎米保健機構(PAHO)は、蚊が媒介する「ジカ熱」感染が確認されたアメリカ大陸の国・地域が22に増加したと発表した。写真は殺虫剤をまく作業員。ブラジルのレシフェで撮影(2016年 ロイター/Ueslei Marcelino)

 汎米保健機構(PAHO)は26日、蚊が媒介する「ジカ熱」感染が確認されたアメリカ大陸の国・地域が22に増加したと発表した。1カ月前と比べて、2倍以上に増えているという。

 中南米とカリブ諸国で猛威を振るっているジカ熱感染は、カナダとチリを除くアメリカ大陸全域に拡大する可能性があると、世界保健機関(WHO)は警鐘を鳴らしている。

 ジカウイルスは、ウガンダのビクトリア湖近くにあるジカの森に生息するサルから1947年に初めて発見された。これまでアフリカや東南アジア、太平洋諸島の一部で流行が確認されていたが、アメリカ大陸では2014年まで知られていなかった。

 ジカ熱の症状は比較的軽いが、WHOの米地域事務局であるPAHOは、ブラジルで先天的に頭部が小さい「小頭症」の新生児が増加していることと関連している可能性を指摘している。

 ジカ熱に関して知っておくべき事実を以下に挙げる。

・ジカウイルスは、デング熱やチクングンヤ熱、黄熱病と同じくネッタイシマカによって媒介され、ヒトに感染する。ジカ熱のワクチンはまだない。

・ジカ熱の症状は通常、発疹や発熱、筋肉・関節の痛みなどで比較的軽く、1週間程度で治まる。ジカ熱に感染しても入院治療が必要になることはまれだ

・PAHOによると、アメリカ大陸でジカ熱感染による死亡例は今のところ確認されていない。しかしすでに疾患を持つ人が、死に至るような深刻な合併症を伴うケースはいくつか報告されているという

・ブラジルの研究者やWHOは、ジカ熱と、先天的に頭部が小さい新生児が生まれる「小頭症」の関連性が高まっているとしている。だがPAHOによれば、感染した母親から妊娠中もしくは出産時に、ジカウィルスが子に移る可能性についての情報は「非常に限られている」という

・ブラジル北東部では、小頭症の新生児が著しく増加しており、同国の保健省によると、小頭症が疑われる新生児の数は16日までの10日間で約360人増え、計3893人に上るとしている

・ジカ熱の感染率が最も高いのがブラジルで、次がコロンビア。そのほか、エクアドル、エルサルバドル、グアテマラ、ハイチ、ホンジュラス、メキシコ、パナマ、パラグアイ、プエルトリコ、スリナム、ベネズエラでも流行が報告されている

・コロンビアの保健省は、同国ではすでに1万3500人がジカ熱に感染しており、感染者数は今年70万人にも上る恐れがあるとしている

・コロンビアのサントス大統領によれば、同国では小頭症の赤ちゃんが500人生まれる見通しだという

・コロンビアの保健省は、ジカ熱によるリスクを回避するため、女性は妊娠するのを6─8カ月遅らせるよう勧告している

・ジャマイカでは感染はまだ確認されていないが、同国の保健省は女性に対し、向こう半年から1年は妊娠しないよう勧めている。エルサルバドルの場合は、2018年まで妊娠を避けるようアドバイスしている

・今月に入り、米疾病対策センター(CDC)は妊婦に対し、感染が確認されている中南米やカリブ海諸島の14カ国・地域への渡航を避けるよう警告している

・ジカ熱は感染者4人に1人の割合で発症し、多くの場合は発見されないため、アメリカ大陸での感染規模を正確にはかり知ることは難しい。PAHOは同地域の感染数を知るうえで、信頼できる統計はないとしている。感染が確認された国からの報告に基づき、少なくとも6万人が感染の疑いがあるとみられるが、実際の数ははるかに多いと考えられている。

  

[ボゴタ 26日 トムソン・ロイター財団]


120x28 Reuters.gif

Copyright (C) 2016トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

ニュース速報

ビジネス

米12月CPIは前年比2.1%上昇 2年半ぶりの大

ビジネス

ドイツ財務省、IMF抜きのギリシャ支援準備との報道

ビジネス

米シティ、第4四半期7%増益 債券・為替取引の急拡

ビジネス

米ゴールドマン、第4四半期は大幅増益 取引量急増が

MAGAZINE

特集:トランプ・ワールドの希望なき幕開け

2017-1・24号(1/17発売)

ドナルド・トランプがついに米大統領就任へ──。「異次元の政治家」にできること、できないこと

人気ランキング

  • 1

    スーパー耐性菌の脅威:米国で使える抗生物質がすべて効かない細菌で70代女性が死亡

  • 2

    トランプごときの指示は受けない──EU首脳が誇り高く反論

  • 3

    太陽光発電の発電コストが石炭火力発電以下に。ソーラーが「お得」な時代へ

  • 4

    【ダボス会議】中国が自由経済圏の救世主という不条理

  • 5

    日本はワースト4位、「経済民主主義指数」が示す格差…

  • 6

    トランプ大統領就任式ボイコット続出、仕掛け人のジ…

  • 7

    ベーシックインカム、フィンランドが試験導入。国家…

  • 8

    「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き…

  • 9

    トランプをセクハラと中傷で提訴 テレビ番組出演の…

  • 10

    アルツハイマー治療薬を使って歯を自然再生、英研究…

  • 1

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 2

    トランプ当選初会見でメディアを批判 ツイッターなどSNS大炎上

  • 3

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 4

    「南シナ海の人工島封鎖なら、米国は戦争覚悟すべき…

  • 5

    オバマ、バイデン副大統領に最後のサプライズで勲章…

  • 6

    南シナ海の人工島封鎖で米中衝突が現実に?

  • 7

    ダライ・ラマ制裁に苦しむ、モンゴルが切るインドカ…

  • 8

    北朝鮮が国家ぐるみで保険金詐欺、毎年数十億円を稼ぐ

  • 9

    トランプ今度は製薬会社を標的に 薬価引き下げを表明

  • 10

    なぜアメリカの下流老人は日本の老人より幸せなのか

  • 1

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 2

    キャリー・フィッシャー死去、でも「2017年にまた会える」

  • 3

    「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き合うべきか?

  • 4

    トルコのロシア大使が射殺される。犯人は「アレッポ…

  • 5

    トランプ当選初会見でメディアを批判 ツイッターな…

  • 6

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

  • 7

    日本の制裁措置に韓国反発 企画財政省「スワップ協…

  • 8

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 9

    安倍首相の真珠湾訪問を中国が非難――「南京が先だろ…

  • 10

    独身男性の「結婚相手は普通の子がいい」は大きな間…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

日本の観光がこれで変わる?
リクルート
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 臨時増刊

世界がわかる国際情勢入門

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2017年1月
  • 2016年12月
  • 2016年11月
  • 2016年10月
  • 2016年9月
  • 2016年8月