最新記事

対談

ツイッターが変える日中の未来(1)

たった140字のリアルタイムな「つぶやき」が社会を変える! 日中両国でツイートの達人として活躍する津田大介氏と安替(アンティ)氏が語るツイッターと世界の未来

2010年11月2日(火)17時18分

ツイッターの可能性について語り合う安替氏(左)と津田大介氏   Nagaoka Yoshihiro

 たった140字の「つぶやき」がリアルタイムで世界に広がり、世界をつなげるツイッター。06年にスタートしてから4年でユーザー数は1億6000万人を超え、共同創業者のエバン・ウィリアムズは「3年後には10億人」とぶち上げている。単なるコミュニケーションツールにとどまらず、ときにジャーナリズムや独裁政権に立ち向かう「武器」の役割まで果たすツイッターは社会を、そして世界をどう変えるのか。日本と中国というある意味対極に位置する社会でツイッターユーザーとして活躍する津田大介氏と安替(アンティ)氏の対談を通じて、ときに言語の壁を超え、社会を変えるツイッターの可能性(と限界?)を探った。
(編集部・長岡義博、通訳は北京在住ジャーナリストのふるまいよしこ氏)


――まず安替さん、津田さんのことをどれくらい知っていましたか?

安替:津田さんの著書『Twitter社会論』も持っていますし、津田さんが「ミスターツイッター・イン・ジャパン」だということも、ツイッターを使った生中継を「tsudaる」ということも知っていました。

――津田さんは?

津田:こんなに面白い人が中国にいる、と紹介されてネット上のインタビュー記事を読んだのが初めてでした。何より親近感をもったのは世代が同じということ。ネットの可能性を知ったあと10年ぐらい社会経験を積んで、さらにそのあとツイッターという個人メディアを使って社会との関わりを大きくしていこうとしているところにも共感しますね。

――日本と中国は言論の自由に関する状況も、ツイッターの役割も違うと思いますが。

津田:日本人には中国の人たちがどうやってツイッターを使っているか、という情報があまりない。だいたい政府にアクセスをブロックされているが、数万人が迂回して利用している、というところで止まっています。ただどうも実際は違って、早稲田大学の僕のツイッター・ジャーナリズムの授業に出ている中国人学生に聞くと、ツイッターでなくて迂回しなくてすむ新浪網などの「マイクロブログ(微博)」を使っていると言う。ぜひ安替さんにその違いを教えてもらいたいです。

安替:ツイッターとマイクロブログの機能は基本的に同じだが、社会における役割がかなり違います。ツイッターは中国2000年の歴史の中で孔子の出現以来、初めて人々に100%の言論の自由を提供したプラットホーム。孔子の時代から、中国の知識人は自己規制して真実の90%を伝えればよい、という「春秋筆法」の姿勢で満足して来ました。

だが残りの10%こそが中国社会の中で話題性があり討論すべき内容で、その10%を議論するのがツイッターの役割。マイクロブログはこれまでの伝統メディアと同じやり方で運営されていて、そこでの内容は「残り10%」が語られません。「壁」を乗り越えてツイッター使う努力をしている10万人は、「10%」を語る重要性を理解してあえて使っている。だから私もツイッターを使い続けているんです。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

欧州企業の第4四半期利益、足元で持ち直し LSEG

ワールド

FRB政策は適切な位置、AIの経済影響を精査=米S

ビジネス

全国コアCPI、1月は+2.0%に減速 総合は22

ワールド

IMF、ベネズエラの状況「極めて脆弱」 協議途絶え
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 9
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中