最新記事

健康

寝ないと太るって本当?

「あまり寝なくても平気」という油断は禁物。睡眠不足は自覚症状なしに私たちの体をむしばむ

2010年7月29日(木)15時18分
ローレンス・J・エプスタイン

 私たちは1日にどれくらい眠れば十分なのか。眠気を感じなければ、睡眠は足りているのか。睡眠時間が少なくても不調を感じなければ、健康上は問題ないのか。

 こうした問いに対して、最新の研究結果がいくつかの興味深い答えを出している。

 平均的な大人が十分に休息を取り、最良の状態で機能するために必要な睡眠時間は、1日に7〜9時間。しかし、アメリカ人の睡眠時間は昔より減っている。

 05年に全米睡眠財団が行った調査によれば、アメリカ人の平均睡眠時間は1日6.9時間。これは、19世紀に比べて約2時間、50年前と比べて1時間少ない。10年ほど前の01年と比べても、約15〜25分も減っている。

 睡眠不足がいかに大きな弊害をもたらすか、私たちはあまり敏感に感じ取れないらしい。ペンシルベニア大学の研究チームの実験では、2週間にわたって被験者の睡眠を1日6時間未満に制限した。ところが被験者たちは、以前に比べてそれほど強い眠気を感じることはなく、自分が比較的正常に活動できていると思っていた。

肥満確率は2.5倍以上

 これはあくまでも自己判断でしかない。きちんとしたテストの結果を見ると、2週間の調査期間中、被験者の認知能力と反応速度はどんどん落ちていった。調査期間の最後には、48時間起き続けている人と同程度までテストの成績が低下した。

 弊害はこれだけにとどまらないようだ。シカゴ大学の研究チームによると、睡眠が不足すると、ある種のホルモンの分泌状況が変調を来す。その結果、食欲が高まり、食後の満腹感を感じづらくなり、糖分の摂取に対する体の反応が変わる。要するに、肥満と糖尿病のリスクが高まるのだ。この後に行われた数々の疫学的研究でも、同様の結果が得られている。

 ケース・ウェスタン・リザーブ大学とハーバード大学医学大学院の研究チームが最近報告しているように、このテーマに関する長期にわたる大規模な研究はことごとく、睡眠不足と将来の肥満との間に関連性を認めている。

 なかでも見逃せないのが子供の睡眠不足と肥満の関係だ。ケース・ウェスタン・リザーブ大学とハーバード大学医学大学院の報告によれば、子供を対象にした31件の研究でも、大人の場合と同様の結論が見いだされている。高校在籍年齢の子供を対象にしたケース・ウェスタン・リザーブ大学医学大学院のスーザン・レッドラインらの研究はその一例だ。

 レッドラインらの研究によると、睡眠時間が短い子供ほど、肥満になる確率が高い。1日に8時間以上寝ている子供に比べると、睡眠時間が6〜7時間の子供は肥満になる確率が2.5倍以上に達した。睡眠時間が短いほど肥満のリスクが高まる傾向がはっきり見て取れたのだ。

眠ればホルモン値は戻る

 肥満になる可能性が増すだけではない。高血圧や心臓病のリスクの増加と睡眠不足を関連付ける研究結果も多数発表されている。

 もっとも、悪い話ばかりではない。これらの弊害が表れても、適切な量の睡眠を取れば問題を解消できる。先に紹介したシカゴ大学の研究によると、被験者に2日続けて10時間の睡眠を取らせると、ホルモンの値が正常値に戻り、空腹感と食欲の強さを示す数値が25%近く低下したという。

 睡眠を減らしたくなる理由はいくらでもある。照明器具、コンピューターなどの電子機器、さまざまな娯楽など、私たちは24時間、無数の誘惑に囲まれている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

英企業、向こう1年の賃金上昇予想3.7% 若干緩和

ビジネス

金、今年前半に5000ドル到達も 変動大きい年とH

ワールド

イスラエル軍、ガザのロケット発射地点を攻撃 停戦違

ワールド

軍民両用品目の対日輸出規制強化、民生用途に影響せず
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 5
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    マドゥロ拘束作戦で暗躍した偵察機「RQ-170」...米空…
  • 8
    トランプがベネズエラで大幅に書き換えた「モンロー…
  • 9
    日本も他人事じゃない? デジタル先進国デンマークが…
  • 10
    公開されたエプスタイン疑惑の写真に「元大統領」が…
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 6
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 10
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中