最新記事

オリンピック

五輪メダル数は経済学に聞け!

バンクーバー冬季五輪ではどの国が何個メダルを獲得するのか──経済学者が予測するとこうなる

2010年2月15日(月)17時22分
ダニエル・グロス(ビジネス担当)

米加対決 女子モーグルで金メダルを獲得したアメリカのハナ・カーニー(右)と銀メダルのカナダのジェニファー・ハイル(2月13日) Mike Blake-Reuters

 オリンピックでは、いつも数々のドラマが生まれる。2月12日に開幕したバンクーバー冬季オリンピックも例外でないだろう。アスリートたちは激しいつば競り合いを繰り広げ、コンマ1秒の違いで勝敗が決まる。不測の事態や事故がいつ起きるとも分からない。

 そう考えると、オリンピックの国別の獲得メダル数を経済学的手法で割り出そうなどというのは無謀な試みだと思うかもしれないが、必ずしもそうではない。夏のオリンピックに関しては、多くのエコノミストが予測に挑戦し、思いのほか好成績を残している。

 一方、規模の小さい冬のオリンピックはエコノミストにあまり注目されていないのが実情だ。それでも、コロラド州のコロラド・カレッジで経済学を教えているダニエル・ジョンソン教授は、冬季オリンピックのメダル数の予測に取り組んできた。なにしろジョンソンはカナダの生まれで、今の職場はスキーのメッカのコロラド州。おまけに趣味はカーリングだ。

 ジョンソンが用いるモデルは極めてシンプル。計算に入れる変数は5つだけだ。人口、人口1人当たりの所得、気候、政治体制、そして開催国の「地の利」である。

 想像どおり、人口が多く、経済的に豊かな国ほど、世界レベルのアスリートを輩出しやすい。冬季オリンピックの成績と気候の間に強い連動性があることも意外でないだろう。「子供の頃からスキーをしていた人のほうが優れたスキー選手になる確率は高い」と、ジョンソンは言う。「所得格差を調整して計算しても、(北の)寒い国は(南の)暖かい国より強い」

1位はやっぱりあの国

 意外な印象を受けるかもしれないのは、政治体制と獲得メダル数の関係だ。キューバや中国など、1党支配体制の国がオリンピックで好成績を残しているのだ。独裁政治はグローバルな経済や文化の競争で不利になっても、グローバルなスポーツ大会では強みになるようだ。

 開催国に地の利が働くことも、ジョンソンは指摘している。この効果で、開催国の獲得メダル数が平均3個上積みされるという(このうち1個が金メダル)。

 このほかに、数字で表しにくい要素がもう1つ作用すると、ジョンソンは指摘している。それは、その国のスポーツ文化だ。夏のオリンピックでオーストラリアが純粋な経済学的試算結果よりたくさんメダルを獲得するのは、マッチョでタフであることが尊ばれるこの国のスポーツ文化の影響だ。「同じことは冬季オリンピックのノルウェーにも当てはまる」と、ジョンソンは言う。

 では、バンクーバー冬季オリンピックの国別メダル獲得数をジョンソンはどう予測しているのか。試算結果は、リンク先のPDFファイルのとおりだ(この表には、獲得予想メダル数が10以上の国しか示されていないが)。

 ジョンソンの予測によれば、1位は、もともとウィンタースポーツに強い上に、開催国の強みにも後押しされるカナダ(27個)。2位は、アメリカとノルウェー(26個)。その後に、オーストリア、スウェーデン、ロシア、ドイツなどヨーロッパの常連が続く。

強い国の条件は「大・豊・寒」

 注目すべきは中国だ。中国は目覚しい経済成長を遂げているし、08年に北京で開催された夏季オリンピックでは獲得メダル数を大きく増やした。しかしジョンソンの予測によれば、前回の06年のトリノ冬季オリンピックからの大躍進は期待薄だという。

「なるほど経済は急速に成長しているが、国民1人当たりの所得は上位の国に比べてまだ少ない」と、ジョンソンは言う。それに、中国は自国開催だった北京オリンピックほどの強化予算を冬季オリンピックにつぎ込んでいない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

世界EV販売は年内1700万台に、石油需要はさらに

ビジネス

米3月新築住宅販売、8.8%増の69万3000戸 

ビジネス

円が対ユーロで16年ぶり安値、対ドルでも介入ライン

ワールド

米国は強力な加盟国、大統領選の結果問わず=NATO
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 2

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の「爆弾発言」が怖すぎる

  • 3

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親会社HYBEが監査、ミン・ヒジン代表の辞任を要求

  • 4

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 5

    「なんという爆発...」ウクライナの大規模ドローン攻…

  • 6

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 7

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 8

    ロシア、NATOとの大規模紛争に備えてフィンランド国…

  • 9

    イランのイスラエル攻撃でアラブ諸国がまさかのイス…

  • 10

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 6

    「毛むくじゃら乳首ブラ」「縫った女性器パンツ」の…

  • 7

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 8

    ダイヤモンドバックスの試合中、自席の前を横切る子…

  • 9

    価値は疑わしくコストは膨大...偉大なるリニア計画っ…

  • 10

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中