最新記事

対テロ戦争

ドローン操縦士を襲うPTSD

精神を病む操縦士が続出して出撃回数を減らさざるを得ない事態に

2015年6月19日(金)17時41分
ローレン・ウォーカー

過酷な任務 人が苦しみながら死んでいくのが目の前で鮮明に見える Getty Images

 ドローン(無人攻撃機)に従事する米軍の操縦士たちに、45人の退役軍人が連名で任務放棄を呼び掛けた。

「アフガニスタン、パキスタン、イエメン、ソマリア、イラク、そしてフィリピンで、少なくとも6000人の命が不当に奪われた」と、彼らは書簡で主張する。「ドローン攻撃は、国際法違反で人権の原則にも反している」

 オバマ米大統領は年頭の一般教書演説で、「ドローンのような新技術の使用は抑制するよう努めてきた」と語った。しかしロンドンに本拠を置く調査報道協会によると、米軍は昨年、様々な局面でドローン攻撃を増加させている。

 退役軍人が任務放棄を訴えたのは、米空軍で一日当たりのドローン出撃回数を65回から60回に減らすことが明らかになったから。任務のストレスでドローンの操縦士が減っているのだ。

 操縦士は、一日12時間以上も無数のコンピュータースクリーンを睨んで過ごすこともある。ドローンを操縦して数千キロ離れた標的を監視し、攻撃する。元ドローン操縦士のブランドン・ブライアントは本誌の取材に答えて、自分の最初のドローン攻撃についてこう話している。


 アフガニスタンのどこかの道を、自動小銃を抱えた男が3人歩いていた。前の2人は何かでもめている様子で、もう1人は少し後ろを歩いていた。彼らが誰なのか、知る由もなかったとブライアントは言う。上官が彼に下した命令は、何でもいいから前の2人を攻撃しろというもの。「1人より2人のほうがいい」からだ。

 土煙が収まると、目の前の画面には大きくえぐれた地面が表示されていた。2人の肉体の断片が散らばり、後ろにいた男も右脚の一部を失って地面に倒れていた。「男は血を流し、死にかけていた」。赤外線カメラの映像に白っぽく映る血のりは地面に広がり、冷えていった。「男はやがて動かなくなり、地面と同じ色になった」。


 こうした任務の後、ドローン操縦士たちは家路について市民生活に戻る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

オープンAI、インドで「チャットGPTゴー」を1年

ビジネス

スズキ、軽EV26年度内に量産化の方針 価格競争に

ワールド

韓国、準備資産として中長期的に金の購入検討=中銀幹

ワールド

英賃上げ率、今後12カ月は3%維持へ 高インフレの
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 2
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 3
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 4
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 5
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 6
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 7
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 8
    「何これ?...」家の天井から生えてきた「奇妙な塊」…
  • 9
    リチウムイオンバッテリー火災で国家クラウドが炎上─…
  • 10
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中