最新記事

米犯罪

米銃乱射事件ワースト11

America's 11 deadliest shootings

繰り返される無差別殺人。一般市民が犠牲になる悲劇の系譜と記憶

2013年9月17日(火)18時03分
カイル・キム

 またアメリカで銃乱射事件が起きた。今回はワシントンDCの、ホワイトハウスからわずか10分の距離にある海軍施設でのことだ。事件の全容はまだ不明だが、少なくとも13人が死亡、12人が負傷する惨事になった。

 FBIによると、銃を乱射し既に死亡した容疑者の1人はテキサス州出身のアーロン・アレクシスと分かったが、犯行動機などは不明のまま。もう1人の容疑者は逃走中だ。

 だが、今さら珍しい話ではない。過去の銃乱射事件ワースト11を振り返れば、アメリカは常習国以外の何物でもない。その悲劇の系譜を紹介する。

■11位 コロラド州オーロラ 死者12人(2012年8月)

バットマン原作の映画『ダークナイト・ライジング』が上映中の映画館内で、地元の大学院生が催涙ガスを投げた後に銃を乱射。犯人のジェームス・ホームズ(当時24)は映画の中の銃撃シーンに合わせて発砲したとされる。

■10位 ニュージャージー州カムデン 死者13人(1949年9月) 

退役軍人のハワード・アンルーが、近所を無表情で歩きながら子どもを含む犠牲者に20分間にわたって銃弾を浴びせた。精神分析の結果、隣人が彼のことを同性愛者だと思っているとアンルーが感じていたことが分かった。

■9位 テキサス州フォートフッド 死者13人(2009年11月)

陸軍精神科医ニダル・ハサンが米テキサス州フォートフッド陸軍基地で銃を乱射。先月、軍事法廷で死刑判決が言い渡された。熱心なイスラム教徒で、イスラム教徒と戦う米軍から除隊したがっていたという。

■8位 ニューヨーク州ビンガムトン 死者14人(容疑者含む、2009年4月)

ベトナム系移民のジバリー・ウォン(当時41)が英語を学んでいた移民センターで銃を乱射。英語が上達しないことや就職先が見つからないことへの焦燥感から犯行に及んだと見られているが、真相は分かっていない。本人は自殺。

■7位 コロラド州コロンバイン高校 死者15人(容疑者含む、1999年4月)

学校での銃乱射事件としては最も知られた事件だろう。同校の学生エリック・ハリスとディラン・クレボルドによる犯行。2人共、校内で銃を撃ちまくった後に自殺した。当初は落ちこぼれによる犯行とされたが、FBIの調査ではハリスは精神病質者、クレボルドをうつ病患者と断定された。

■6位 オクラホマ州エドモン 死者15人(容疑者含む、1986年8月)

郵便局の配達員だったパトリック・シェリル(当時44)が同僚らに向かって発砲。クビにされると思い込んで犯行に及んだとみられている。

■5位 テキサス州テキサス大学 死者17人(容疑者含む、1966年8月)

元海兵隊の狙撃主だったチャールズ・ウィットマン(当時25)が大学校内の時計台から発砲。警察の狙撃主に撃たれるまで乱射は続いた。遺書と見られるメモには「最近自分がよく分からない」などの言葉が残されていた。

■4位 カリフォルニア州サン・イシドロ 死者22人(容疑者含む、1984年7月)

「人を狩りに行く」と言い残して家を出たジェームス・ヒュバティー(当時41)がマクドナルド店で銃を乱射。犠牲者の中には5人の子どもが含まれていた。

■3位 テキサス州キリーン 死者24人(容疑者含む、1991年10月)

ジョージ・ヘナード(当時35)がトラックごと市内のカフェ「ルビー」に突っ込んだ後に撃ち出した。「ベル群に対する仕返しだ」などと叫びながら10分間に100発以上を乱射した。職場を解雇されたことに対する恨みから犯行に及んだと見られているが、真相は謎のままだ。

■2位 コネチカット州ニュータウン 死者28人(容疑者含む、2012年12月)  
アダム・ランザ(当時20)がサンディフック小学校で銃を乱射。事件の前には自分の母親も撃ち殺していた。母親がランザの意思に反して精神病院に入院させようとしたことへの恨みなどが犯行に及んだ背景にあるとされている。

■1位 バージニア工科大学 死者32人(容疑者含む、2007年4月)

学生だった在米韓国人チョ・スンヒ(当時23)が校内の学生寮や講義棟に侵入し、学生や教授らを次々に銃で殺害。数ある銃乱射事件の中でも最悪の犠牲者数を出した事件で、銃規制に批判的な全米ライフル協会ですら銃購入時における審査の厳格化を定めた米下院の法案を支持した。

From GlobalPost.com特約

ニュース速報

ビジネス

米国株式市場は反落、金融株の勢い止まる

ビジネス

ドル下落、雇用統計受け利上げペースに疑問=NY市場

ビジネス

トランプ氏が雇用創出諮問委、委員に米主要企業のトッ

ワールド

ロシアの原油生産が記録的水準、約束の減産控え

MAGAZINE

特集:トランプ時代の国際情勢

2016-12・ 6号(11/29発売)

トランプ次期米大統領が導く「新秩序」は世界を新たな繁栄に導くのか、混乱に陥れるのか

人気ランキング

  • 1

    内モンゴル自治区の民主化団体が東京で連帯組織を結成した理由

  • 2

    イギリス空軍、日本派遣の戦闘機を南シナ海へ 20年には空母も

  • 3

    プーチン年次教書「世界の中心で影響力」を発揮する

  • 4

    東京は泊まりやすい? 一番の不満は「値段」じゃな…

  • 5

    「3.9+5.1=9.0」が、どうして減点になるのか?

  • 6

    百田尚樹氏の発言は本当に”ヘイトスピーチ”なのか?…

  • 7

    タイ新国王が即位しても政情不安は解消されない

  • 8

    トランプの外交政策は孤立主義か拡張主義か

  • 9

    イタリア政府、憲法改正国民投票を12月4日実施 首相…

  • 10

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

  • 1

    「3.9+5.1=9.0」が、どうして減点になるのか?

  • 2

    スラバヤ沖海戦で沈没の連合軍軍艦が消えた 海底から資源業者が勝手に回収か

  • 3

    悪名高き軍がミャンマーで復活

  • 4

    新卒採用で人生が決まる、日本は「希望格差」の国

  • 5

    内モンゴル自治区の民主化団体が東京で連帯組織を結…

  • 6

    イギリス空軍、日本派遣の戦闘機を南シナ海へ 20年…

  • 7

    トランプも南シナ海の「主導権」追求へ 中国政府系…

  • 8

    バルト3国発、第3次大戦を画策するプーチン──その時…

  • 9

    偽ニュース問題、米大統領選は始まりに過ぎない?

  • 10

    東京は泊まりやすい? 一番の不満は「値段」じゃな…

  • 1

    トランプファミリーの異常な「セレブ」生活

  • 2

    68年ぶりの超特大スーパームーン、11月14日に:気になる大地震との関連性

  • 3

    「トランプ勝利」世界に広がる驚き、嘆き、叫び

  • 4

    注目は午前10時のフロリダ、米大統領選の結果は何時…

  • 5

    トランプに熱狂する白人労働階級「ヒルビリー」の真実

  • 6

    米大統領選、クリントンはまだ勝つ可能性がある──専…

  • 7

    トランプ勝利で日本はどうなる? 安保政策は発言通…

  • 8

    【敗戦の辞】トランプに完敗したメディアの「驕り」

  • 9

    まさかの逆転劇 トランプの支持率、クリントンを僅…

  • 10

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

日本再発見 「五輪に向けて…外国人の本音を聞く」
リクルート
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

『ハリー・ポッター』魔法と冒険の20年

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2016年12月
  • 2016年11月
  • 2016年10月
  • 2016年9月
  • 2016年8月
  • 2016年7月