最新記事
宇宙

夢の宇宙旅行で「勃起不全(ED)」のリスク...地球帰還後も続く?

A NEW SPACE RISK FOR MEN

2024年9月18日(水)15時20分
ロビン・ホワイト(自然・環境担当)
重力がない状態では、血液は簡単には体の下のほうへは流れない IGNATIEV/ISTOCK (ASTRONAUT), IM_PHOTO/SHUTTERSTOCK

重力がない状態では、血液は簡単には体の下のほうへは流れない IGNATIEV/ISTOCK (ASTRONAUT), IM_PHOTO/SHUTTERSTOCK

<太陽系の外から飛んでくる宇宙線のせいで、宇宙空間ではセックスの快楽を奪われるかも>

お金の問題さえクリアできれば宇宙を旅したいと考えている男性諸君に警告だ。2023年11月に米実験生物学会連合(The Federation of American Societies for Experimental Biology)の機関誌FASEBジャーナルに掲載された論文によると、宇宙空間に滞在すると勃起障害(ED)のリスクが高まるらしい。

その原因は、太陽系の外から飛んでくる強力な銀河宇宙線(GCR)と無重力状態にある。しかも症状は宇宙滞在中だけでなく、地上に戻ってからも長く続くという。


GCR被曝も無重力も宇宙空間では避け難い事象だが、ラットを用いた実験ではED発症との相関が確認された。どちらも体内の血流に悪影響を及ぼすからだ。ちなみにEDは性行為に必要な勃起状態を十分に維持できない状態を指す。原因はさまざまで、一般にはストレスや飲酒、疲労などが挙げられる。

「GCRが勃起機能を損なうというのは、必ずしも意外な結果ではない」と言うのは、論文の共著者でフロリダ州立大学助教のジャスティン・D・ラフェーバー。「正常な勃起に必要な血管内皮と神経系の機能をGCRが損なうことは以前から知られていた。そもそも勃起に関与する血管組織は、大動脈などに比べれば強くない。だから(GCRなどの)影響を受けやすい。だが意外だったのは、その影響が地上に戻ってからも長く残るという点だ」

GCRは、その被曝量が少なくても血管組織に影響を及ぼす。一方で無重力状態も、GCRほどではないが、いわゆる酸化ストレス(体内の活性酸素と抗酸化物質のバランスの乱れ)を通じて一定の影響を及ぼす。

今後は有人の宇宙飛行が増えるので、地球に帰還した後の宇宙飛行士の性的健康管理にも十分な配慮が必要だとラフェーバーは指摘する。

抗酸化剤の治療が有効

「今の宇宙船ではGCRを有効に遮蔽できず、深宇宙への旅では無力に等しい」と、ラフェーバーは本誌に語った。

「治療により被曝の影響を緩和することは可能だが、その効果を確認するには、動物実験でもさらなる研究が必要だろう。私たちの研究では、長い回復期後の状態を調べただけだ。被曝直後のほうが影響は明確に出るものと推測されるが、その点については今後の調査を待つしかない」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

韓国中銀、ウォン安など金融安定リスクへの警戒必要=

ビジネス

米国との貿易協定、来年早々にも署名の可能性=インド

ビジネス

26年度予算案の想定金利3%程度で調整、29年ぶり

ワールド

メルセデス、ディーゼル排ガス不正で米州と和解 1.
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 5
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 6
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中