最新記事
心理学

社会的成功は「表情の豊かさ」が9割? 「初の大規模研究」でわかったこと

Psychologists Reveal Simple Trick To Become More Likeable

2024年8月21日(水)15時00分
パンドラ・デワン(科学担当)
笑顔の女性2人

もめ事を解決したいときにも「表情力」を活用するのが効果的かも JACOBLUND/ISTOCK

<表情が豊かな人は好感度が高く、周囲との関係を築きやすいことが心理学の最新研究で判明>

第一印象をよくして社会的にも成功するための秘訣は何だろう? この点に関する興味深い研究が、学術誌サイエンティフィック・リポーツに発表された。英ノッティンガム・トレント大学の研究者らによれば、その鍵を握るのは表情の使い方かもしれない。

研究は2つのパートに分けて行われた。パート1では52人の参加者と事前に決められた質問項目を基にビデオ通話を行い、自然な反応や表情を録画。


次に同じ参加者に「友好的に見えるようにする」「嫌われないように異論を表明する」などの目標を達成するため、さまざまな表情をつくって録画するよう依頼した。

その後、176人のグループが録画を見て、表情の読み取りやすさと好感度を評価した。

パート2では、互いに面識のない1456人の参加者に自由なビデオ通話を行わせ、相手の好感度を評価するよう依頼。その記録を研究チームが分析した。

【動画】分析に使われた実際のビデオ通話の映像

すると、どちらのパートでも、最も表情の豊かな人が最も好感度が高いと評価された。

「この結果は、表情の豊かな人のほうがどういう相手なのかが予測しやすいことに関係している可能性がある」と、論文の筆頭執筆者でノッティンガム・トレント大学研究員(心理学)のエニャ・カバナは言う。

「表情を通じて相手の気持ちを細かく読み取れたほうが、社会的な関係を築きやすいということだろう」

さらにカバナは今回の研究について、表情が現実世界のやりとりに及ぼす影響を分析した初の大規模な試みだと付け加えた。「研究結果は、表情が社会的にポジティブな結果と関連していることを示している。もめ事の解決にも表情が大きな影響を及ぼす可能性がある」と、カバナは言う。

表情の豊かな人とそれほどでもない人がいる理由は、はっきり分かっていない。ただし、顔の表現力が決まるのは幼少期である可能性がある。

さらには、いくつかの性格特性とも関係しているようだ。「この研究は、表情の豊かな人は感じがよく、外向的で神経質でもあるらしいことを示している」と、カバナは言う。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米GDP1.4%増に急減速、25年第4四半期速報値

ワールド

イラン、数日中に対案準備 米との核協議巡り=アラグ

ワールド

トランプ氏、最高裁の関税違法判断「恥ずべきこと」

ビジネス

米コアPCE価格指数、12月は前月比0.4%上昇 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中