最新記事
SNS

メタ、新SNS｢Threads｣サービス開始　インスタアカウントで利用可能､ツイッターに対抗

2023年7月6日（木）12時26分
ロイター
スレッズのロゴ

米メタ・プラットフォームズは5日、同社の画像共有アプリ「インスタグラム」の基盤を活用したサービス「Threads（スレッズ）」の提供を始めた。写真は、スレッズのロゴ。2023年7月4日に撮影。（2023年　ロイター／Rado Ruvic）

米メタ・プラットフォームズは5日、同社の画像共有アプリ「インスタグラム」の基盤を活用したサービス「Threads（スレッズ）」の提供を始めた。米起業家イーロン・マスク氏の買収から混乱が続くツイッターに対抗する。

メタのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者（CEO）は「スレッズにようこそ」と自身も初めて投稿。サービス開始から2時間で200万件の登録があったとした。

スレッズは独立したアプリとして発表されたが、利用者はインスタグラムの認証情報を使ってログインし、これまでと同じアカウントをフォローすることができる。インスタグラムのチームによって開発され、短文の投稿や共有などが可能。写真や最長5分の動画も投稿できる。100カ国以上でアップルとグーグル双方のアプリストアで入手できるという。

アナリストによると、投資家はスレッズがインスタグラムの基盤を活用していることから、既存のユーザーベースや広告システムを生かせるのではないかと期待している。

マスク氏は昨年10月にツイッターを440億ドルで買収した。大規模人員削減や有料サービスの拡大などを進めてきたが、投稿管理基準の緩和などが広告主の不興を買い、価値が大きく下がった。最近では利用者が1日に閲覧できる投稿数に制限を設けた。メタにとってスレッズのローンチは混乱の続くツイッターを追い上げる絶好の機会となる。

ザッカーバーグ氏はスレッズに「10億人以上が利用する、公の場で会話するためのアプリがあるべきだと思う。ツイッターにはその機会があったが実現できていない。われわれが実現できることを願う」と書き込んだ。

ソーシャルメディアのコンサルタントのマット・ナバラ氏は、メタはスレッズに広告を組み込む前に利用者拡大にまず重点を置くとみられるが、大手ブランドは「メタのプラットフォームに喜んで多額の広告費を出すだろう」と述べた。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2023トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

ビジネス
栄養価の高い「どじょう」を休耕田で養殖し、来たるべき日本の食糧危機に立ち向かう
2025.03.29PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国ＣＡＴＬ、5月に香港市場に上場へ＝関係筋
2025.05.01

ワールド

米上院、トランプ関税阻止決議案を否決　共和党の造反
2025.05.01

ワールド

訂正-原油先物小幅に上昇、サウジの増産観測で前日は
2025.05.01

ビジネス

テスラ取締役会、マスク氏の後継ＣＥＯ探し開始＝ＷＳ
2025.05.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 2
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 3
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中