最新記事

追悼

竹田圭吾氏の原点――天の邪鬼な魂よ、永遠なれ

2016年1月15日(金)13時28分
藤田正美(本誌元編集長)

竹田圭吾:1964-2016年。東京生まれ。慶応義塾大学文学部卒業後、スポーツ雑誌で米国プロスポーツ取材多数。1993年に「ニューズウィーク日本版」編集部に移り、98年より副編集長、2001年1月~2010年9月に編集長。フジテレビ系「情報プレゼンター とくダネ!」「Mr.サンデー」やテレビ朝日系「やじうまテレビ」のコメンテーター、J-WAVE「JAM THE WORLD」パーソナリティー等を務めた。 Photo by Makoto Ishida

 竹田圭吾さんが亡くなった。51歳という若さである。まるで人生を駆け抜けたかのようにも見える。

 1986年の創刊に携わり、その後一度は離れたニューズウィーク日本版の編集部に私が戻ったのは、1994年だった。その時に彼がいた。当時はまだ若手で、がっしりした体つきが印象的だった。一緒に仕事をした期間はほぼ10年になる。その間に、彼は副編集長になり、やがて私の後を継いで編集長になった。

 ニューズウィーク日本版というのは、メディアの中では特異な存在だ。米誌ニューズウィークの「日本語版」だが、同時に日本のメディアでなければならなかった。翻訳しているだけの雑誌では、読者の支持を拡大することはできなかったからだ。

 どういう性格の雑誌にすべきか、路線についてはいつも議論があった。100%翻訳でいいという意見もあった。米誌ニューズウィークを日本語で読みたいからというのである。日本の調味料で味付けすべきだという意見もあった(これは創刊時に作家の開高健さんが言った言葉だ)。そこでニューズウィークの記事に関連する内容の記事を日本版編集部で独自に制作した。それが最初のころである。

 竹田さんが編集部に加わったころでも、日本版で制作する記事の内容やら分量について日本と米国の間にも、日本版編集部の中にもまだ共通の理解はなかったと思う。大きく変わったのは1995年、日本で二つの世界的大事件が立て続けに起きたからだ。ひとつは阪神淡路大震災、もうひとつは地下鉄サリン事件である。

 もちろん現場での取材力や報道力では日本のメディアに敵わない。日本版としてできることは、日本で起きた事件に海外から光を当ててみることだった。地震のときは、PTSD(心的外傷後ストレス障害)という言葉を「輸入」した。FEMA(米連邦緊急事態管理庁)という組織を詳細に紹介したのも、日本版が初めてだったと記憶する。オウムの事件では、海外におけるカルト教団の事件の例をさまざま取り上げた。そういった取り上げ方でニューズウィーク日本版の独自性を積み上げることができた。

 他にはないユニークな見方、これは竹田さんがその後の活動の中で最も重要視したキーワードではなかったかと思う。我田引水的な言い方になるが、それはニューズウィーク日本版の編集部にいたからこそ会得したものではなかっただろうか。竹田さんが確かこんなことを書いていた。テレビのコメンテーターとして、皆が右というなら、たとえ右と思っていても、自分は左とコメントするといった主旨のことである。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中