最新記事

携帯端末

スマホ参戦、アマゾンの野望と落とし穴

ついに登場した「ファイアフォン」は業界に大きな変化を起こす可能性を秘めているが

2014年7月14日(月)12時34分
ウィル・オリマス

最先端 「ファイアフォン」の3D画像はユーザーが見る角度に応じて変化する Jason Redmond-Reuters

 アップルとグーグルが持っている以上、アマゾンも黙ってはいられない。アマゾンは先週シアトルで開催されたイベントで、自社初のスマートフォン「ファイアフォン」をお披露目した。

 画面サイズは4・7インチ。OSはアンドロイドを搭載。米通信大手AT&Tの独占販売で、価格は2年契約で199ドルから(日本発売は未定)。購入者には、年会費99ドル相当のプライムサービス(商品の早期配送や動画・音声配信などのサービス)の利用資格が与えられる。

 昨年発売された同社のタブレット型端末キンドル・ファイアと同様、「メーデー(救難信号)」機能が搭載されており、いつでも手軽にカスタマーサポート担当者を画面に呼び出して助けを求めることができる。容量無制限の写真ストレージサービスも無料で提供される。

 最大の目玉は「ダイナミック・パースペクティブ」と名付けられた3D表示機能だ。ひとことで言えば、ユーザーが画面を見る角度に応じて画像が変化する機能である。

 例えばニューヨークのエンパイア・ステートビルを上から映した3D画像を見ると、単に立体的な画像が映し出されるだけではない。ユーザーが顔を右に動かせば右から見た画像に、左に動かせば左から見た画像に切り替わる。

 この機能を活用し、端末を傾けることでアマゾンの商品画像を何枚も次々と見たり、ウェブページや電子書籍をスクロールしたりすることもできる。ゲームの新しい地平が切り開かれる可能性もあるだろう。

買い物端末以上の可能性

 アマゾンは、この新しい機能に莫大な投資をしたと思われる。ジェフ・ベゾスCEOが述べたように、カギを握るのは「ユーザーの顔の位置を常に把握すること」だ。そのために4つもの赤外線カメラを搭載し、高度な顔認識ソフトウエアを開発する必要があった。

 ファイアフォンは、スマートフォンに革命的変化を起こす可能性を秘めている。スクリーン上の画像が流動的に切り替わり、さらにはユーザーの片手が端末操作から解放されるからだ(現状では片手で端末を持ち、もう片方の手でタッチスクリーン操作を行わなくてはならない)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ディエゴガルシア島巡る英の対応を非難 

ワールド

北朝鮮、党大会で新たな軍事目標設定へ 金総書記が表

ビジネス

ムーディーズ、AI懸念を一蹴 通期利益見通しが予想

ビジネス

NEC委員長、NY連銀報告書を批判 「国民が関税負
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中