最新記事

SNS

安心を売る新SNSスナップチャットの実力

プライバシーを重視するトレンドに乗り利用者を急増させる新たなサービスとは

2013年12月12日（木）15時39分
ケビン・メイニー

逆転の発想　個人情報が残らないことで利用者が増えているスナップチャット

　21世紀の終わりに現代を振り返る歴史家は、私生活を「シェア」したがるわれわれの飽くなき衝動を、変わり者たちの一時的流行と思うだろう。正常な生活からのちょっとした逸脱は、いつの時代にも付き物だ。さらに歴史家は、この衝動が色あせたきっかけとしてスナップチャットの台頭を挙げるに違いない。

　スナップチャットは、メールであれ写真であれ閲覧後は数秒後に消えてしまう自然消滅型の写真共有アプリ。スマホなど携帯メールに特化した新型のＳＮＳで、10代の若者を中心に人気を博している。

　フェイスブックは最近、スナップチャットに30億ドルで買収を提案したが、飲酒年齢に達したばかりの若き創業者たちにあっさり断られた。スナップチャット側は、自分たちだけのほうがうまくいくと回答した。

　彼らの決断はおそらく正しい。ＩＴの新製品をいち早く試すオピニオンリーダーたちのプライバシーに対する考え方は根本的に変化している。元ＣＩＡ職員のエドワード・スノーデンが米政府の大規模なのぞき見行為を暴露して以降、プライベートをさらけ出す行動が１８０度転換し、プライバシーを守り抜こうという方向に変わりつつある。

　スナップチャットには、自分のヌード写真を送るために使っている利用者が多い。恋人や友人に届いた画像も自分の端末の中にある元データも、閲覧後は10秒以内には消えてしまう。知らないうちに「元カノの裸を採点！」などというサイトにアップされてしまうリスクがない。この自動消滅技術こそスナップチャットの神髄だ。

ビジネスモデルは未知数

　さらにスナップチャットは過去20年間のどのインターネット会社とも異なる特徴を持つ。スナップチャットは一切、個人情報を蓄積しない。利用者のデータを集めて広告主に売ることもない。

　ベンチャーキャピタル、ゼネラル・カタリストのヘマント・タネジャ専務は、早くからスナップチャットに投資していた。プライバシーに対する人々の態度が変わると感じたからだ。人類の歴史で今ほど自らをさらけ出す手段と欲求に駆り立てられた時代はない。われわれはこの新しい実験に夢中になった。まるで初めてビールを飲む大学生のように──とタネジャは話す。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は大幅反落、トランプ氏演説で失望感　原油高
2026.04.02

ビジネス

ユニクロ、3月国内既存店売上高は前年比9.2％増　
2026.04.02

ビジネス

米ＫＫＲ、融資ファンドの償還制限　解約請求急増
2026.04.02

ビジネス

午後3時のドルは159円前半でもみ合い、トランプ演
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中