最新記事

日中関係

反日による日本人欠場でゲーム大会中止に

日中の尖閣問題からアメリカのイラン制裁まで、国家間の紛争とゲームにつきまとう深い因縁

2012年9月20日(木)16時40分
ジェブ・ブーン

とばっちり 中国では大人気のエレクトロニック・スポーツだが…… Kim Kyung Hoon-Reuters

 尖閣諸島をめぐる日本と中国の対立は、思いがけない分野に波及した。

 今月末から広州市で開かれる予定だったマンガやゲームの展示会が開催中止に追い込まれ、トップゲーマーが集まる「eスポーツ」の世界大会、「インテル・エクストリーム・マスターズ」も中止になった。先週末に中国各地で、日本の尖閣諸島国有化に反発するデモと暴動が巻き起こったからだ。

「大会を楽しみにしていたゲームファン、とくに中国のファンには申し訳ない。残念ながら中止の背景にある問題は我々のコントロールを超えたもので、主催者の決定を尊重するしかない」と、インテル杯を主催するドイツのプロゲーム団体「エレクトロニック・スポーツ・リーグ」のミカル・ビルハルツCEOはコメントした。

 中止の理由は、反日デモを恐れたためというより、参加者の多数を占める日本人が入国できなかったり、ビザを取り消されたため。

 広州の大会は、来年3月の世界大会を前にした最終トーナメントだったので、主催者側は別の会場を探し始めている。広州大会には北米をはじめ欧州、アジアからも多くのプロゲーマーが集結する予定だった。

オンラインゲームへの参加遮断も

 ゲームと国家間紛争は、我々の想像以上につながりが深い。アメリカのゲームメーカー「ブリザード・エンターテインメント」は、米政府の対イラン経済制裁の一環として、イラン人プレイヤーがバーチャル・プライベート・ネットワーク(VPN)を通じてオンラインゲームに参加することを遮断した。

 2010年に韓国の延坪島を北朝鮮が砲撃した時には、韓国の金泰栄(キム・テヨン)国防相(当時)が、砲撃への対応が遅れて批判の矢面に立たされた。韓国軍の反撃までなぜ13分もかかったか問い詰められた金泰栄は、こう答えた。「これはゲームではない」。金泰栄はその後、一連の不手際の責任を取って辞任している。

 イラン政府も政治的な目的でゲーム開発を援助している。イラン政府が支援している団体「イスラム学生連盟」は、「サルマン・ラシュディ(『悪魔の詩』の著者)の緊張の生活と死刑の執行」というゲームを開発中だ。

 このゲームがシューティングになるのか、戦闘シミュレーションになるのか、それともまったく別のゲームになるのかはまだ分からない。ただタイトルから察すると、プレイヤーはイランの元最高指導者、ホメイニ師によるラシュディへの「死刑宣告」を実行することになるだろう。

 一方イランは、昨年発売された米メーカーの戦争ゲーム『バトルフィールド3』の設定が米兵によるイラン侵入だったため、国内での販売を禁止している。

GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英労働市場、求人減少も賃金上昇 中銀にジレンマ

ワールド

スイスの薬価上昇へ、米政権と製薬各社の引き下げ合意

ワールド

ロシア黒海沿岸でウクライナのドローン攻撃、船舶2隻

ワールド

トランプ氏、グリーンランド特使にルイジアナ州知事を
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 7
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 8
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 9
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中