最新記事

日中関係

反日による日本人欠場でゲーム大会中止に

日中の尖閣問題からアメリカのイラン制裁まで、国家間の紛争とゲームにつきまとう深い因縁

2012年9月20日(木)16時40分
ジェブ・ブーン

とばっちり 中国では大人気のエレクトロニック・スポーツだが…… Kim Kyung Hoon-Reuters

 尖閣諸島をめぐる日本と中国の対立は、思いがけない分野に波及した。

 今月末から広州市で開かれる予定だったマンガやゲームの展示会が開催中止に追い込まれ、トップゲーマーが集まる「eスポーツ」の世界大会、「インテル・エクストリーム・マスターズ」も中止になった。先週末に中国各地で、日本の尖閣諸島国有化に反発するデモと暴動が巻き起こったからだ。

「大会を楽しみにしていたゲームファン、とくに中国のファンには申し訳ない。残念ながら中止の背景にある問題は我々のコントロールを超えたもので、主催者の決定を尊重するしかない」と、インテル杯を主催するドイツのプロゲーム団体「エレクトロニック・スポーツ・リーグ」のミカル・ビルハルツCEOはコメントした。

 中止の理由は、反日デモを恐れたためというより、参加者の多数を占める日本人が入国できなかったり、ビザを取り消されたため。

 広州の大会は、来年3月の世界大会を前にした最終トーナメントだったので、主催者側は別の会場を探し始めている。広州大会には北米をはじめ欧州、アジアからも多くのプロゲーマーが集結する予定だった。

オンラインゲームへの参加遮断も

 ゲームと国家間紛争は、我々の想像以上につながりが深い。アメリカのゲームメーカー「ブリザード・エンターテインメント」は、米政府の対イラン経済制裁の一環として、イラン人プレイヤーがバーチャル・プライベート・ネットワーク(VPN)を通じてオンラインゲームに参加することを遮断した。

 2010年に韓国の延坪島を北朝鮮が砲撃した時には、韓国の金泰栄(キム・テヨン)国防相(当時)が、砲撃への対応が遅れて批判の矢面に立たされた。韓国軍の反撃までなぜ13分もかかったか問い詰められた金泰栄は、こう答えた。「これはゲームではない」。金泰栄はその後、一連の不手際の責任を取って辞任している。

 イラン政府も政治的な目的でゲーム開発を援助している。イラン政府が支援している団体「イスラム学生連盟」は、「サルマン・ラシュディ(『悪魔の詩』の著者)の緊張の生活と死刑の執行」というゲームを開発中だ。

 このゲームがシューティングになるのか、戦闘シミュレーションになるのか、それともまったく別のゲームになるのかはまだ分からない。ただタイトルから察すると、プレイヤーはイランの元最高指導者、ホメイニ師によるラシュディへの「死刑宣告」を実行することになるだろう。

 一方イランは、昨年発売された米メーカーの戦争ゲーム『バトルフィールド3』の設定が米兵によるイラン侵入だったため、国内での販売を禁止している。

GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EU、公正競争確保へ米グーグルに指針 AIや検索の

ビジネス

米UPS、26年に最大3万人削減へ 10─12月期

ワールド

イラン通貨リアルが過去最安値、インフレ率60%と経

ワールド

米ミネソタ判事、ICE局長代行に出廷命令 侮辱罪の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中