最新記事

日中関係

反日による日本人欠場でゲーム大会中止に

日中の尖閣問題からアメリカのイラン制裁まで、国家間の紛争とゲームにつきまとう深い因縁

2012年9月20日(木)16時40分
ジェブ・ブーン

とばっちり 中国では大人気のエレクトロニック・スポーツだが…… Kim Kyung Hoon-Reuters

 尖閣諸島をめぐる日本と中国の対立は、思いがけない分野に波及した。

 今月末から広州市で開かれる予定だったマンガやゲームの展示会が開催中止に追い込まれ、トップゲーマーが集まる「eスポーツ」の世界大会、「インテル・エクストリーム・マスターズ」も中止になった。先週末に中国各地で、日本の尖閣諸島国有化に反発するデモと暴動が巻き起こったからだ。

「大会を楽しみにしていたゲームファン、とくに中国のファンには申し訳ない。残念ながら中止の背景にある問題は我々のコントロールを超えたもので、主催者の決定を尊重するしかない」と、インテル杯を主催するドイツのプロゲーム団体「エレクトロニック・スポーツ・リーグ」のミカル・ビルハルツCEOはコメントした。

 中止の理由は、反日デモを恐れたためというより、参加者の多数を占める日本人が入国できなかったり、ビザを取り消されたため。

 広州の大会は、来年3月の世界大会を前にした最終トーナメントだったので、主催者側は別の会場を探し始めている。広州大会には北米をはじめ欧州、アジアからも多くのプロゲーマーが集結する予定だった。

オンラインゲームへの参加遮断も

 ゲームと国家間紛争は、我々の想像以上につながりが深い。アメリカのゲームメーカー「ブリザード・エンターテインメント」は、米政府の対イラン経済制裁の一環として、イラン人プレイヤーがバーチャル・プライベート・ネットワーク(VPN)を通じてオンラインゲームに参加することを遮断した。

 2010年に韓国の延坪島を北朝鮮が砲撃した時には、韓国の金泰栄(キム・テヨン)国防相(当時)が、砲撃への対応が遅れて批判の矢面に立たされた。韓国軍の反撃までなぜ13分もかかったか問い詰められた金泰栄は、こう答えた。「これはゲームではない」。金泰栄はその後、一連の不手際の責任を取って辞任している。

 イラン政府も政治的な目的でゲーム開発を援助している。イラン政府が支援している団体「イスラム学生連盟」は、「サルマン・ラシュディ(『悪魔の詩』の著者)の緊張の生活と死刑の執行」というゲームを開発中だ。

 このゲームがシューティングになるのか、戦闘シミュレーションになるのか、それともまったく別のゲームになるのかはまだ分からない。ただタイトルから察すると、プレイヤーはイランの元最高指導者、ホメイニ師によるラシュディへの「死刑宣告」を実行することになるだろう。

 一方イランは、昨年発売された米メーカーの戦争ゲーム『バトルフィールド3』の設定が米兵によるイラン侵入だったため、国内での販売を禁止している。

GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米雇用者数、3月予想上回る17.8万人増 失業率4

ワールド

中国、馬興瑞・党政治局員を「規律違反」で調査 10

ワールド

ウクライナ軍がロシアの攻勢阻止、前線は良好とゼレン

ワールド

商船三井の船舶がホルムズ海峡を通過、日本関連で初め
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 6
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中