最新記事

イタリア

財政破綻で巨大ゴキブリがナポリを占拠

Giant, Red Roaches Invade Italy

消毒が行き届かなくなった下水道でゴキブリが大繁殖。財政緊縮のおぞまし過ぎる副作用

2012年8月23日(木)16時19分
バービー・ラッツァ・ナドー

 巨大なゴキブリの姿を思い浮かべただけでむしずが走るタイプの人は、この記事を読まないほうがいい。イタリアのナポリを訪ねるのも、当分はやめたほうがいいだろう。今のナポリは巨大ゴキブリの大群に、文字どおり占領されているからだ。

 市内の下水道で卵からかえった大量のゴキブリが地上に進出してきたのは今月上旬のこと。債務危機のあおりで清掃局の予算が削減されたため、この1年間は一度も下水の清掃や消毒をしなかったせいだ。

 もともとナポリのゴミ収集システムは非効率で評判が悪く、ゴミの都と揶揄されてきた。しかも制度変更でゴミ収集車が早朝に来ることになったため、飲食店などは夜中のうちにゴミを出さねばならない。結果、腐りかけの食べ物が何時間も、下水溝の上に放置されることになった。しかも高温多湿。ゴキブリにとってはパラダイスだ。

 市の職員は現在、1日に何度も下水道や飲食店に殺虫剤をまいてゴキブリの増殖を防ごうとしている。歩道はゴキブリの乾いた死骸で埋め尽くされ、当局はこれを除去するために特別な清掃部隊を繰り出している。

 一方、保健・衛生当局はゴキブリのせいでA型肝炎や腸チフスが蔓延する恐れを指摘している。ゴキブリはぜんそくにも悪いので、当局は患者に対し、ゴキブリの発生が多い地区には近づかないよう警告している。

 しかし夏の暑い時期にゴキブリを全滅させるのは不可能に近い。何しろ高温多湿はゴキブリの産卵に最高の条件だ。ある専門家によれば、「大事なのは1年を通じて下水道を清潔に保つこと、そして9月に産まれた卵を全滅させること」だ。

 今のような泥縄式の駆除方法は環境にダメージを与える恐れもある。市の職員は道端の植栽にも食品を扱う店の周囲にも、強力な殺虫剤を大量に散布している。このままだと、いずれ殺虫剤への耐性を持つゴキブリが出現する可能性もある。


8センチまで巨大化するものも

 地面をはうだけでなく、時には空も飛ぶこの害虫は、大きくなれば8センチほどにもなる。主に夜間に活動するが、ナポリでは日中も歩道を走り回っていて、外のテラス席で食事する客を震え上がらせている。今やゴキブリは人間を恐れなくなり、観光客のサンダルの上に乗っかっていることもある。

 この巨大ゴキブリは4、5年前に南のエオリエ諸島からフェリーでナポリに侵入し、割と退治しやすかった従来の小型種を駆逐してしまったと考えられている。

 以来、巨大ゴキブリは下水管の中で静かに繁殖を続けてきたのだろう。メスは1度に8個以上の卵鞘(らんしょう)を産む。1つの卵鞘には約40の卵が入っていて、孵化するまでの期間は約3週間。だから、次々と生まれてくるゴキブリを皆殺しにするには毎日の駆除が欠かせない。

 観光地ナポリのイメージ悪化を恐れるデマジストリス市長は、この問題に触れたがらない。先週行われたゴキブリ対策の緊急会議でも「マスコミは騒ぎ過ぎだ」と一蹴し、「これではナポリの町がゴキブリだらけと思われてしまう」と述べている。

 きっと市長様は市内の道を歩いたことがないのだろう。よく歩いている緑の党のディアナ・ペッツァ・ボレッリによれば、今は「ゴキブリが多過ぎて、ナポリの道を歩くとクッキーを踏み付けているような気持ち悪い音がする」そうだ。

[2012年7月25日号掲載]

ニュース速報

ワールド

トランプ氏「北朝鮮は大きな問題」、安倍氏と制裁強化

ビジネス

米GDP第1四半期1.2%増に上方改定、弱含み一時

ワールド

対北朝鮮制裁強化へ、安倍・トランプ両氏が一致=ホワ

ワールド

欧州委員長、トランプ氏が独通商政策を批判との報道を

MAGAZINE

特集:トランプの陰謀

2017-5・30号(5/23発売)

アメリカを再び揺るがす大統領側近たちの策謀──。「ロシアゲート」はウォーターゲート事件と同じ展開になるか

グローバル人材を目指す

人気ランキング

  • 1

    最凶な露フーリガン対策でロシアが用意した切り札とは...?

  • 2

    ヨーロッパを遠ざけロシアを引き寄せたトランプのNATO演説

  • 3

    1人の時間が必要な内向型、人と会って元気になる外向型

  • 4

    ネガティブになりがちな内向型人間にも、10の強みが…

  • 5

    ISのテロが5月27日からのラマダーン月に起きるかもし…

  • 6

    メラニア夫人が手つなぎ「拒否」、トランプは弱って…

  • 7

    フィリピン南部に戒厳令  ドゥテルテ大統領が挑む過…

  • 8

    イランはトランプが言うほど敵ではない

  • 9

    ドイツが独自の「EU軍」を作り始めた チェコやルー…

  • 10

    レイプ事件を届け出る日本の被害者は氷山の一角

  • 1

    ヤマト値上げが裏目に? 運送会社化するアマゾン

  • 2

    「パスワードは定期的に変更してはいけない」--米政府

  • 3

    メラニア夫人が手つなぎ「拒否」、トランプは弱っている?

  • 4

    アリアナコンサートで容疑者拘束、死者22人で不明者…

  • 5

    北朝鮮危機が招いた米中接近、「台湾化」する日本の…

  • 6

    トランプ政権のスタッフが転職先を探し始めた

  • 7

    ドイツが独自の「EU軍」を作り始めた チェコやルー…

  • 8

    キャサリン妃妹ピッパのウェディング、でも主役は花…

  • 9

    米政府からまたリーク、マンチェスター自爆テロ容疑…

  • 10

    ベネズエラほぼ内戦状態 政府保管庫には大量の武器

  • 1

    ディズニーランド「ファストパス」で待ち時間は短くならない

  • 2

    ヤマト値上げが裏目に? 運送会社化するアマゾン

  • 3

    北朝鮮ミサイル実験「失敗」の真相

  • 4

    性的欲望をかきたてるものは人によってこんなに違う

  • 5

    北朝鮮をかばい続けてきた中国が今、態度を急変させ…

  • 6

    シャチがホホジロザメを餌にし始めた

  • 7

    性科学は1886年に誕生したが、今でもセックスは謎だ…

  • 8

    ニクソンより深刻な罪を犯したトランプは辞任する

  • 9

    「男と女のどちらを好きになるか」は育つ環境で決ま…

  • 10

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

日本再発見 「外国人から見たニッポンの不思議」
ニューズウィーク試写会「しあわせな人生の選択」
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 別冊

0歳からの教育 知育諞

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2017年5月
  • 2017年4月
  • 2017年3月
  • 2017年2月
  • 2017年1月
  • 2016年12月